8411 みずほ FG

時価

7兆9529億円

PER 予

10.58倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.67%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等収益、偶発損失引当金、資金調達費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等収益		偶発損失引当金		資金調達費用		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		有価証券の取得による支出
2008/03	0.6兆		-		1.8兆		-3百万		-83.9兆
2009/03	0.51兆	-13.7%	776億		1.08兆	-40.3%	-		-72.8兆	赤縮
2010/03	0.56兆	+8.2%	-		0.42兆	-60.9%	-		-70.7兆	赤縮
2011/03	0.56兆	+0.9%	-		0.35兆	-17.1%	-		-85.3兆	赤拡
2012/03	0.57兆	+0.8%	-		0.34兆	-3.7%	-		-103兆	赤拡
2013/03	0.62兆	+9%	-		0.35兆	+3.1%	-		-111兆	赤拡
2014/03	0.68兆	+10.5%	-		0.31兆	-10.5%	-		-72.3兆	赤縮
2015/03	0.73兆	+6.9%	-		0.34兆	+9.8%	-		-81.1兆	赤拡
2016/03	0.75兆	+3.1%	-		0.42兆	+24.5%	-		-43兆	赤縮
2017/03	0.75兆	+0.2%	-		0.58兆	+36.7%	-		-46.1兆	赤拡
2018/03	0.77兆	+1.8%	-		0.81兆	+41.1%	-		-61兆	赤拡
2019/03	0.77兆	-0.1%	-		1.29兆	+58.8%	-		-52.4兆	赤縮
2020/03	0.78兆	+1.7%	-		1.28兆	-1%	-		-72.5兆	赤拡
2021/03	0.84兆	+8.4%	-		0.43兆	-66.6%	-		-97.4兆	赤拡
2022/03	0.91兆	+7.3%	-		0.32兆	-26.2%	-		-102兆	赤拡
2023/03	0.92兆	+1.1%	-		2.22兆	+602.8%	-		-81兆	赤縮
2024/03	1.06兆	+15.8%	-		4.88兆	+120.3%	-		-78.1兆	赤縮

2008年3月

役務取引等収益: 5967億5900万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 1兆8011億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
有価証券の取得による支出: -83兆9338億

2009年3月

役務取引等収益: 5149億9700万
偶発損失引当金: 776億2000万
資金調達費用: 1兆755億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -72兆7526億

2010年3月

役務取引等収益: 5573億1200万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 4202億8700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -70兆6596億

2011年3月

役務取引等収益: 5624億8500万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 3482億4200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -85兆2795億

2012年3月

役務取引等収益: 5668億8800万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 3352億2300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -102兆5587億

2013年3月

役務取引等収益: 6176億8100万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 3457億1000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -110兆6602億

2014年3月

役務取引等収益: 6824億
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 3092億6600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -72兆2791億

2015年3月

役務取引等収益: 7293億4100万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 3395億4300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -81兆556億

2016年3月

役務取引等収益: 7517億1200万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 4225億7400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -43兆171億

2017年3月

役務取引等収益: 7529億8200万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 5777億3700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -46兆1112億

2018年3月

役務取引等収益: 7666億1200万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 8149億8800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -60兆9731億

2019年3月

役務取引等収益: 7659億7700万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 1兆2938億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -52兆3631億

2020年3月

役務取引等収益: 7788億4200万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 1兆2808億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -72兆4747億

2021年3月

役務取引等収益: 8439億5300万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 4278億2600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -97兆4340億

2022年3月

役務取引等収益: 9055億7500万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 3155億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -102兆4784億

2023年3月

役務取引等収益: 9155億3400万
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 2兆2176億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -80兆9782億

2024年3月

役務取引等収益: 1兆602億
偶発損失引当金: -
資金調達費用: 4兆8849億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
有価証券の取得による支出: -78兆517億