8411 みずほ FG

時価

7兆8945億円

PER 予

10.51倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.7%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、投資損失引当金他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		投資損失引当金		信託勘定借の純増減（△）		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	1022億		-		-30百万		-0.02兆		0
2009/03	983億	-3.8%	-		-3百万	赤縮	-0.13兆	赤拡	-
2010/03	913億	-7.2%	-		-29百万	赤拡	0.04兆	黒転	-
2011/03	957億	+4.8%	-		-25百万	赤縮	0.02兆	-48.7%	-
2012/03	1080億	+12.8%	-		-10百万	赤縮	-0.04兆	赤転	-
2013/03	1103億	+2.2%	-		-40百万	赤拡	0.12兆	黒転	-
2014/03	1216億	+10.3%	-324億		-27百万	赤縮	0.18兆	+53.1%	-
2015/03	1360億	+11.8%	-384億	赤拡	-2百万	赤縮	0.48兆	+166.8%	-
2016/03	1442億	+6%	-		-		3.29兆	+584.6%	-
2017/03	1494億	+3.7%	-		-		-0.28兆	赤転	-
2018/03	1523億	+1.9%	-		-		-0.05兆	赤縮	-
2019/03	1556億	+2.2%	-		-		-0.01兆	赤縮	-
2020/03	1596億	+2.6%	-		-		-0.05兆	赤拡	-
2021/03	1568億	-1.8%	-		-		0.11兆	黒転	-
2022/03	1646億	+5%	-		-107百万	赤拡	0.01兆	-93.6%	-
2023/03	1638億	-0.4%	-		-1百万	赤縮	0.37兆	大幅増	-
2024/03	2036億	+24.3%	-		-4百万	赤拡	-0.55兆	赤転	-

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -3000万
信託勘定借の純増減（△）: -154億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -300万
信託勘定借の純増減（△）: -1337億9800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -2900万
信託勘定借の純増減（△）: 392億8300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -2500万
信託勘定借の純増減（△）: 201億6700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -1000万
信託勘定借の純増減（△）: -424億6900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -4000万
信託勘定借の純増減（△）: 1175億6700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -324億1400万
投資損失引当金: -2700万
信託勘定借の純増減（△）: 1799億5800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
投資損失引当金: -200万
信託勘定借の純増減（△）: 4801億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -
信託勘定借の純増減（△）: 3兆2867億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -
信託勘定借の純増減（△）: -2834億1300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -
信託勘定借の純増減（△）: -509億4600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -
信託勘定借の純増減（△）: -102億3200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -
信託勘定借の純増減（△）: -465億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -
信託勘定借の純増減（△）: 1050億9700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -1億700万
信託勘定借の純増減（△）: 66億7600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -100万
信託勘定借の純増減（△）: 3668億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資損失引当金: -400万
信託勘定借の純増減（△）: -5502億2000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -