8411 みずほ FG

時価

7兆9351億円

PER 予

10.56倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.68%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、包括利益他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		包括利益		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高		自己株式の消却
2008/03	1022億		-		-		-		-1802億
2009/03	983億	-3.8%	-		-		-		-1463億	赤縮
2010/03	913億	-7.2%	-		-		-		-
2011/03	957億	+4.8%	-		0.27兆		-		-
2012/03	1080億	+12.8%	-		0.63兆	+135.3%	-		-
2013/03	1103億	+2.2%	-		1.27兆	+102.5%	-		-
2014/03	1216億	+10.3%	-324億		0.83兆	-34.5%	-		-
2015/03	1360億	+11.8%	-384億	赤拡	1.94兆	+133%	-		-
2016/03	1442億	+6%	-		0.3兆	-84.3%	-		-
2017/03	1494億	+3.7%	-		0.56兆	+83.2%	-		-
2018/03	1523億	+1.9%	-		0.77兆	+37.2%	-		-
2019/03	1556億	+2.2%	-		-0.11兆	赤転	-		-
2020/03	1596億	+2.6%	-		0.01兆	黒転	-		-
2021/03	1568億	-1.8%	-		0.93兆	大幅増	-668百万		-
2022/03	1646億	+5%	-		0.05兆	-94.9%	-		-
2023/03	1638億	-0.4%	-		0.28兆	+489.3%	-		-
2024/03	2036億	+24.3%	-		1.35兆	+384.4%	-		-

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -1801億8900万

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -1463億800万

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 2666億6800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 6275億8400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 1兆2708億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -324億1400万
包括利益: 8329億2700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
包括利益: 1兆9410億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 3045億9400万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 5581億3100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 7655億5900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: -1105億4200万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 76億7300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 9318億8800万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
自己株式の消却: -

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 471億2100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 2776億6600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
包括利益: 1兆3450億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
自己株式の消却: -