8411 みずほ FG

時価

7兆9834億円

PER 予

10.62倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.66%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、その他の包括利益他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		その他の包括利益		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	1022億		-		-		0
2009/03	983億	-3.8%	-		-		-
2010/03	913億	-7.2%	-		-		-
2011/03	957億	+4.8%	-		-0.23兆		-
2012/03	1080億	+12.8%	-		0.06兆	黒転	-
2013/03	1103億	+2.2%	-		0.61兆	+855%	-
2014/03	1216億	+10.3%	-324億		0.06兆	-89.8%	-
2015/03	1360億	+11.8%	-384億	赤拡	1.26兆	大幅増	-
2016/03	1442億	+6%	-		-0.42兆	赤転	-
2017/03	1494億	+3.7%	-		-0.09兆	赤縮	-
2018/03	1523億	+1.9%	-		0.16兆	黒転	-
2019/03	1556億	+2.2%	-		-0.23兆	赤転	-
2020/03	1596億	+2.6%	-		-0.45兆	赤拡	-
2021/03	1568億	-1.8%	-		0.45兆	黒転	-
2022/03	1646億	+5%	-		-0.5兆	赤転	-
2023/03	1638億	-0.4%	-		-0.28兆	赤縮	-
2024/03	2036億	+24.3%	-		0.66兆	黒転	-

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -2302億9600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: 639億6200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: 6108億3900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -324億1400万
その他の包括利益: 625億3100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
その他の包括利益: 1兆2554億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -4211億800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -883億2600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: 1572億3300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -2293億400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -4495億4700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: 4545億1300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -4960億6100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: -2824億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
その他の包括利益: 6617億4000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -