8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、受取賃貸料他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		受取賃貸料		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		経常費用
2008/03	1022億		-		2百万		0		4.13兆
2009/03	983億	-3.8%	-		2百万	±0%	-		3.91兆	-5.3%
2010/03	913億	-7.2%	-		2百万	±0%	-		2.49兆	-36.3%
2011/03	957億	+4.8%	-		-		-		2.13兆	-14.5%
2012/03	1080億	+12.8%	-		-		-		2.07兆	-2.9%
2013/03	1103億	+2.2%	-		-		-		2.16兆	+4.6%
2014/03	1216億	+10.3%	-324億		-		-		1.94兆	-10.3%
2015/03	1360億	+11.8%	-384億	赤拡	-		-		2.17兆	+11.8%
2016/03	1442億	+6%	-		-		-		2.22兆	+2.2%
2017/03	1494億	+3.7%	-		-		-		2.56兆	+15.2%
2018/03	1523億	+1.9%	-		-		-		2.78兆	+8.7%
2019/03	1556億	+2.2%	-		-		-		3.31兆	+19.2%
2020/03	1596億	+2.6%	-		-		-		3.35兆	+1.1%
2021/03	1568億	-1.8%	-		-		-		2.68兆	-19.9%
2022/03	1646億	+5%	-		-		-		3.4兆	+26.9%
2023/03	1638億	-0.4%	-		-		-		4.99兆	+46.6%
2024/03	2036億	+24.3%	-		-		-		7.83兆	+56.9%

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: 200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
経常費用: 4兆1263億

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: 200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 3兆9095億

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: 200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆4904億

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆1282億

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆671億

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆1626億

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -324億1400万
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 1兆9401億

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆1693億

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆2177億

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆5553億

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆7786億

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 3兆3115億

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 3兆3488億

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 2兆6817億

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 3兆4032億

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 4兆9891億

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
受取賃貸料: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
経常費用: 7兆8304億