役務取引等費用、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）、受取賃貸料他2件
2008年3月
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- 200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 工具
- 10億6200万
2009年3月
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- 200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 7億6900万
2010年3月
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- 200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 6億3200万
2011年3月
- 役務取引等費用
- 956億9300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 4億800万
2012年3月
- 役務取引等費用
- 1079億5400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 2億5900万
2013年3月
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 2億7500万
2014年3月
- 役務取引等費用
- 1216億3100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -324億1400万
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 16億4400万
2015年3月
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -384億3700万
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 12億7300万
2016年3月
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 9億3400万
2017年3月
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 6億6200万
2018年3月
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 4億9100万
2019年3月
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 3億2100万
2020年3月
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 2億6600万
2021年3月
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 1億8500万
2022年3月
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 5億8900万
2023年3月
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 工具
- 4億6300万