8411 みずほ FG

時価

8兆3769億円

PER 予

11.15倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.82倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.49%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高	外国為替		偶発損失引当金	純資産の部合計
2007/03	-	-	-	-	-	-	6.72兆
2008/03	1022億	-16百万	-	0.22兆	-	-	5.69兆 -15.3%
2009/03	983億 -3.8%	-	-	0.59兆 +165.5%	-	776億	4.19兆 -26.5%
2010/03	913億 -7.2%	-	-	0.17兆 -70.7%	-	-	5.84兆 +39.4%
2011/03	957億 +4.8%	-	-	0.17兆 -3.1%	-	-	6.62兆 +13.5%
2012/03	1080億 +12.8%	-	-	0.23兆 +39.1%	-	-	6.87兆 +3.7%
2013/03	1103億 +2.2%	-	-	0.18兆 -21.7%	-	-	7.74兆 +12.6%
2014/03	1216億 +10.3%	-	-	0.32兆 +77.2%	167億	-	8.3兆 +7.3%
2015/03	1360億 +11.8%	-	-	0.47兆 +46.3%	-481億赤転	-	9.8兆 +18%
2016/03	1442億 +6%	-	-	0.49兆 +4.1%	14.3億黒転	-	9.35兆 -4.6%
2017/03	1494億 +3.7%	-	-	0.53兆 +6.8%	-	-	9.27兆 -0.9%
2018/03	1523億 +1.9%	-	-	0.45兆 -15.3%	-	-	9.82兆 +5.9%
2019/03	1556億 +2.2%	-	-	0.67兆 +50.2%	-	-	9.19兆 -6.4%
2020/03	1596億 +2.6%	-	-	0.51兆 -23.9%	-326億赤転	-	8.66兆 -5.8%
2021/03	1568億 -1.8%	-	-	0.53兆 +4.4%	-7.24億赤縮	-	9.36兆 +8.1%
2022/03	1646億 +5%	-	-24億	1.51兆 +183.5%	-	-	9.2兆 -1.7%
2023/03	1638億 -0.4%	-	-113億赤拡	0.67兆 -55.5%	-18.8億赤拡	-	9.21兆 +0.1%
2024/03	2036億 +24.3%	-	-	0.9兆 +34%	-	-	10.3兆 +12%

2007年3月

役務取引等費用: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: -
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 6兆7244億

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2226億5200万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 5兆6941億

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5911億3200万
: -
偶発損失引当金: 776億2000万
純資産の部合計: 4兆1866億

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1729億9000万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 5兆8370億

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1676億7000万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 6兆6239億

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2331億8400万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 6兆8692億

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1824億7300万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 7兆7362億

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 3233億2700万
: 166億8100万
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 8兆3045億

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4730億6000万
: -480億6300万
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 9兆8005億

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4924億7300万
: 14億2600万
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 9兆3532億

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5260億5300万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 9兆2733億

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4458億400万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 9兆8212億

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 6695億7800万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 9兆1940億

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5094億500万
: -326億3900万
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 8兆6638億

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5320億4200万
: -7億2400万
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 9兆3622億

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
外国為替: 1兆5084億
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 9兆2010億

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
外国為替: 6715億5200万
: -18億8300万
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 9兆2084億

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 9000億3400万
: -
偶発損失引当金: -
純資産の部合計: 10兆3121億