8411 みずほ FG

時価

8兆3287億円

PER 予

11.08倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.51%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高	外国為替		変動報酬引当金	貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）
2008/03	1022億	-16百万	-	0.22兆	-	-	509億
2009/03	983億 -3.8%	-	-	0.59兆 +165.5%	-	-	-222億赤転
2010/03	913億 -7.2%	-	-	0.17兆 -70.7%	-	-	-134億赤縮
2011/03	957億 +4.8%	-	-	0.17兆 -3.1%	-	-	-142億赤拡
2012/03	1080億 +12.8%	-	-	0.23兆 +39.1%	-	-	-4.07億赤縮
2013/03	1103億 +2.2%	-	-	0.18兆 -21.7%	-	-	0.4億黒転
2014/03	1216億 +10.3%	-	-	0.32兆 +77.2%	167億	-	12.1億大幅増
2015/03	1360億 +11.8%	-	-	0.47兆 +46.3%	-481億赤転	-	-12.5億赤転
2016/03	1442億 +6%	-	-	0.49兆 +4.1%	14.3億黒転	28.4億	2.53億黒転
2017/03	1494億 +3.7%	-	-	0.53兆 +6.8%	-	-	0.31億 -87.7%
2018/03	1523億 +1.9%	-	-	0.45兆 -15.3%	-	-	7.77億大幅増
2019/03	1556億 +2.2%	-	-	0.67兆 +50.2%	-	-	-4.44億赤転
2020/03	1596億 +2.6%	-	-	0.51兆 -23.9%	-326億赤転	-	0.06億黒転
2021/03	1568億 -1.8%	-	-	0.53兆 +4.4%	-7.24億赤縮	-	4.37億大幅増
2022/03	1646億 +5%	-	-24億	1.51兆 +183.5%	-	-	2.34億 -46.5%
2023/03	1638億 -0.4%	-	-113億赤拡	0.67兆 -55.5%	-18.8億赤拡	-	137億大幅増
2024/03	2036億 +24.3%	-	-	0.9兆 +34%	-	-	-64億赤転

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2226億5200万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 508億9500万

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5911億3200万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -221億8400万

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1729億9000万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -134億2200万

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1676億7000万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -141億6700万

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2331億8400万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -4億700万

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1824億7300万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 4000万

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 3233億2700万
: 166億8100万
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 12億1000万

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4730億6000万
: -480億6300万
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -12億4500万

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4924億7300万
: 14億2600万
変動報酬引当金: 28億3600万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 2億5300万

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5260億5300万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 3100万

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4458億400万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 7億7700万

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 6695億7800万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -4億4400万

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5094億500万
: -326億3900万
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 600万

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5320億4200万
: -7億2400万
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 4億3700万

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
外国為替: 1兆5084億
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 2億3400万

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
外国為替: 6715億5200万
: -18億8300万
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 137億4000万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 9000億3400万
: -
変動報酬引当金: -
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -64億300万