8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高	外国為替	自己株式の処分	その他の包括利益累計額合計
2007/03	-	-	-	-	-	1.55兆
2008/03	1022億	-16百万	-	0.22兆	0.98億	0.48兆 -69.3%
2009/03	983億 -3.8%	-	-	0.59兆 +165.5%	4.04億 +312.2%	-0.42兆赤転
2010/03	913億 -7.2%	-	-	0.17兆 -70.7%	3.76億 -6.9%	0.31兆黒転
2011/03	957億 +4.8%	-	-	0.17兆 -3.1%	6.75億 +79.5%	0.08兆 -73.5%
2012/03	1080億 +12.8%	-	-	0.23兆 +39.1%	120億大幅増	0.15兆 +81.3%
2013/03	1103億 +2.2%	-	-	0.18兆 -21.7%	21.8億 -81.8%	0.75兆 +413%
2014/03	1216億 +10.3%	-	-	0.32兆 +77.2%	-	0.78兆 +3.8%
2015/03	1360億 +11.8%	-	-	0.47兆 +46.3%	-	2.03兆 +159.9%
2016/03	1442億 +6%	-	-	0.49兆 +4.1%	-	1.61兆 -20.8%
2017/03	1494億 +3.7%	-	-	0.53兆 +6.8%	-	1.52兆 -5.4%
2018/03	1523億 +1.9%	-	-	0.45兆 -15.3%	-	1.68兆 +10.3%
2019/03	1556億 +2.2%	-	-	0.67兆 +50.2%	-	1.45兆 -13.8%
2020/03	1596億 +2.6%	-	-	0.51兆 -23.9%	-	0.99兆 -31.3%
2021/03	1568億 -1.8%	-	-	0.53兆 +4.4%	-	1.45兆 +45.9%
2022/03	1646億 +5%	-	-24億	1.51兆 +183.5%	-	0.95兆 -34.6%
2023/03	1638億 -0.4%	-	-113億赤拡	0.67兆 -55.5%	-	0.66兆 -30.1%
2024/03	2036億 +24.3%	-	-	0.9兆 +34%	-	1.32兆 +98.8%

2007年3月

役務取引等費用: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: -
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 1兆5512億

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2226億5200万
自己株式の処分: 9800万
その他の包括利益累計額合計: 4764億3400万

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5911億3200万
自己株式の処分: 4億400万
その他の包括利益累計額合計: -4203億6700万

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1729億9000万
自己株式の処分: 3億7600万
その他の包括利益累計額合計: 3058億3100万

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1676億7000万
自己株式の処分: 6億7500万
その他の包括利益累計額合計: 809億600万

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2331億8400万
自己株式の処分: 119億5300万
その他の包括利益累計額合計: 1466億8700万

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1824億7300万
自己株式の処分: 21億7600万
その他の包括利益累計額合計: 7525億3300万

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 3233億2700万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 7810億9600万

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4730億6000万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 2兆299億

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4924億7300万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 1兆6078億

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5260億5300万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 1兆5209億

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4458億400万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 1兆6775億

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 6695億7800万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 1兆4457億

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5094億500万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 9929億6000万

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5320億4200万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 1兆4490億

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
外国為替: 1兆5084億
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 9471億9700万

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
外国為替: 6715億5200万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 6621億3300万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 9000億3400万
自己株式の処分: -
その他の包括利益累計額合計: 1兆3165億