8411 みずほ FG

時価

7兆9859億円

PER 予

10.63倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.66%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高		外国為替		買現先勘定
2008/03	1022億		-16百万		-		0.22兆		7.23兆
2009/03	983億	-3.8%	-		-		0.59兆	+165.5%	6.27兆	-13.3%
2010/03	913億	-7.2%	-		-		0.17兆	-70.7%	7.13兆	+13.7%
2011/03	957億	+4.8%	-		-		0.17兆	-3.1%	7.47兆	+4.7%
2012/03	1080億	+12.8%	-		-		0.23兆	+39.1%	7.12兆	-4.6%
2013/03	1103億	+2.2%	-		-		0.18兆	-21.7%	9.03兆	+26.7%
2014/03	1216億	+10.3%	-		-		0.32兆	+77.2%	8.35兆	-7.5%
2015/03	1360億	+11.8%	-		-		0.47兆	+46.3%	8.58兆	+2.8%
2016/03	1442億	+6%	-		-		0.49兆	+4.1%	7.81兆	-9%
2017/03	1494億	+3.7%	-		-		0.53兆	+6.8%	8.97兆	+14.9%
2018/03	1523億	+1.9%	-		-		0.45兆	-15.3%	8.08兆	-9.9%
2019/03	1556億	+2.2%	-		-		0.67兆	+50.2%	13兆	+60.8%
2020/03	1596億	+2.6%	-		-		0.51兆	-23.9%	18.6兆	+43%
2021/03	1568億	-1.8%	-		-		0.53兆	+4.4%	11.6兆	-37.4%
2022/03	1646億	+5%	-		-24億		1.51兆	+183.5%	12.8兆	+9.7%
2023/03	1638億	-0.4%	-		-113億	赤拡	0.67兆	-55.5%	11.7兆	-8.3%
2024/03	2036億	+24.3%	-		-		0.9兆	+34%	20.5兆	+75.6%

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2226億5200万
買現先勘定: 7兆2331億

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5911億3200万
買現先勘定: 6兆2703億

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1729億9000万
買現先勘定: 7兆1296億

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1676億7000万
買現先勘定: 7兆4673億

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2331億8400万
買現先勘定: 7兆1233億

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1824億7300万
買現先勘定: 9兆250億

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 3233億2700万
買現先勘定: 8兆3495億

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4730億6000万
買現先勘定: 8兆5822億

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4924億7300万
買現先勘定: 7兆8057億

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5260億5300万
買現先勘定: 8兆9677億

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4458億400万
買現先勘定: 8兆808億

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 6695億7800万
買現先勘定: 12兆9976億

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5094億500万
買現先勘定: 18兆5814億

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5320億4200万
買現先勘定: 11兆6236億

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
外国為替: 1兆5084億
買現先勘定: 12兆7503億

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
外国為替: 6715億5200万
買現先勘定: 11兆6934億

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 9000億3400万
買現先勘定: 20兆5330億