8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高	外国為替	当期変動額合計	負ののれん発生益
2008/03	1022億	-16百万	-	0.22兆	-	-
2009/03	983億 -3.8%	-	-	0.59兆 +165.5%	-	-
2010/03	913億 -7.2%	-	-	0.17兆 -70.7%	-	-682億
2011/03	957億 +4.8%	-	-	0.17兆 -3.1%	-	-
2012/03	1080億 +12.8%	-	-	0.23兆 +39.1%	-	-912億赤拡
2013/03	1103億 +2.2%	-	-	0.18兆 -21.7%	0.87兆	-
2014/03	1216億 +10.3%	-	-	0.32兆 +77.2%	0.57兆 -34.4%	-56.2億赤縮
2015/03	1360億 +11.8%	-	-	0.47兆 +46.3%	1.48兆 +160.3%	-
2016/03	1442億 +6%	-	-	0.49兆 +4.1%	-0.4兆赤転	-
2017/03	1494億 +3.7%	-	-	0.53兆 +6.8%	-0.08兆赤縮	-
2018/03	1523億 +1.9%	-	-	0.45兆 -15.3%	0.55兆黒転	-
2019/03	1556億 +2.2%	-	-	0.67兆 +50.2%	-0.63兆赤転	-
2020/03	1596億 +2.6%	-	-	0.51兆 -23.9%	-0.53兆赤縮	-
2021/03	1568億 -1.8%	-	-	0.53兆 +4.4%	0.73兆黒転	-
2022/03	1646億 +5%	-	-24億	1.51兆 +183.5%	-0.16兆赤転	-
2023/03	1638億 -0.4%	-	-113億赤拡	0.67兆 -55.5%	0.01兆黒転	-
2024/03	2036億 +24.3%	-	-	0.9兆 +34%	1.11兆大幅増	-

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2226億5200万
当期変動額合計: -
負ののれん発生益: -

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5911億3200万
当期変動額合計: -
負ののれん発生益: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1729億9000万
当期変動額合計: -
負ののれん発生益: -682億600万

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1676億7000万
当期変動額合計: -
負ののれん発生益: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2331億8400万
当期変動額合計: -
負ののれん発生益: -911億8000万

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1824億7300万
当期変動額合計: 8669億3400万
負ののれん発生益: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 3233億2700万
当期変動額合計: 5683億1900万
負ののれん発生益: -56億2100万

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4730億6000万
当期変動額合計: 1兆4793億
負ののれん発生益: -

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4924億7300万
当期変動額合計: -3992億3000万
負ののれん発生益: -

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5260億5300万
当期変動額合計: -813億800万
負ののれん発生益: -

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4458億400万
当期変動額合計: 5478億8400万
負ののれん発生益: -

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 6695億7800万
当期変動額合計: -6272億800万
負ののれん発生益: -

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5094億500万
当期変動額合計: -5301億9000万
負ののれん発生益: -

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5320億4200万
当期変動額合計: 7309億9900万
負ののれん発生益: -

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
外国為替: 1兆5084億
当期変動額合計: -1604億5100万
負ののれん発生益: -

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
外国為替: 6715億5200万
当期変動額合計: 74億3100万
負ののれん発生益: -

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 9000億3400万
当期変動額合計: 1兆1055億
負ののれん発生益: -