役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、ポイント引当金他4件
2008年3月
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- ポイント引当金
- 83億4900万
- コールローン利息及び買入手形利息
- 128億4700万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -1兆332億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -394億2900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2009年3月
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- 113億8900万
- コールローン利息及び買入手形利息
- 82億5300万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 2兆9928億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -363億7100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2010年3月
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 36億7500万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -4866億6500万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 221億4100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2011年3月
- 役務取引等費用
- 956億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 50億6200万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 4兆5036億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -112億9700万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2012年3月
- 役務取引等費用
- 1079億5400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 65億8000万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -2兆6993億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 10億7100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2013年3月
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 55億4800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 4兆8643億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 125億2000万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2014年3月
2015年3月
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 76億1100万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 8兆4083億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2016年3月
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 68億4700万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 7兆2483億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2017年3月
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 52億3400万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 10兆4343億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2018年3月
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 55億6900万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 8106億7000万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2019年3月
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 55億1000万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 2兆7997億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2020年3月
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 53億5600万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -4兆3912億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2021年3月
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 21億9000万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 7兆1177億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -6億6800万
2022年3月
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 14億2600万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 3兆1549億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2023年3月
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- ポイント引当金
- -
- コールローン利息及び買入手形利息
- 138億9800万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 15兆6893億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2024年3月
- 役務取引等費用
- 2036億2700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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- ポイント引当金
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- コールローン利息及び買入手形利息
- 335億2100万
- 現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 5兆3401億
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
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- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
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