8411 みずほ FG

時価

7兆8183億円

PER 予

10.41倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.73%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、当期変動額合計他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	当期変動額合計	退職給付信託返還損益（△は益）	のれん - その他	株式交換による増加
2008/03	1022億	-16百万	-211億	-	-	-
2009/03	983億 -3.8%	-	2596億黒転	-	-	-
2010/03	913億 -7.2%	-	2700億 +4%	-	-	-
2011/03	957億 +4.8%	-	-296億赤転	-	-	-
2012/03	1080億 +12.8%	-	-3344億赤拡	-	-	956億
2013/03	1103億 +2.2%	-	-1513億赤縮	-	-	-
2014/03	1216億 +10.3%	-	-	-	510億	-
2015/03	1360億 +11.8%	-	-	-	481億 -5.7%	-
2016/03	1442億 +6%	-	-	-	234億 -51.2%	-
2017/03	1494億 +3.7%	-	-	-	748億 +219%	-
2018/03	1523億 +1.9%	-	-	-260億	705億 -5.7%	-
2019/03	1556億 +2.2%	-	-	-78.4億赤縮	144億 -79.6%	-
2020/03	1596億 +2.6%	-	-	-	134億 -7.1%	-
2021/03	1568億 -1.8%	-	-	-770億赤拡	122億 -8.3%	-
2022/03	1646億 +5%	-	-	-743億赤縮	114億 -7%	-
2023/03	1638億 -0.4%	-	-	-476億赤縮	106億 -7.3%	-
2024/03	2036億 +24.3%	-	-	-527億赤拡	97.3億 -7.8%	-

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
当期変動額合計: -210億7000万
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: -
株式交換による増加: -

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: 2596億2100万
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: -
株式交換による増加: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: 2700億3300万
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: -
株式交換による増加: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -295億7200万
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: -
株式交換による増加: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -3344億2800万
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: -
株式交換による増加: 956億1500万

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -1512億9200万
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: -
株式交換による増加: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: 509億7600万
株式交換による増加: -

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: 480億6300万
株式交換による増加: -

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: 234億4000万
株式交換による増加: -

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: 747億7200万
株式交換による増加: -

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -260億3200万
のれん - その他: 705億1500万
株式交換による増加: -

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -78億4100万
のれん - その他: 143億8000万
株式交換による増加: -

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
のれん - その他: 133億5700万
株式交換による増加: -

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -769億9600万
のれん - その他: 122億4900万
株式交換による増加: -

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -742億5400万
のれん - その他: 113億9000万
株式交換による増加: -

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -476億2700万
のれん - その他: 105億6100万
株式交換による増加: -

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -527億3800万
のれん - その他: 97億3200万
株式交換による増加: -