役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、当期変動額合計他3件
2008年3月
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 当期変動額合計
- -210億7000万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- -
2009年3月
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- 2596億2100万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- -
2010年3月
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- 2700億3300万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- -
2011年3月
- 役務取引等費用
- 956億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -295億7200万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- -
2012年3月
- 役務取引等費用
- 1079億5400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -3344億2800万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- -
2013年3月
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -1512億9200万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 14億8200万
2014年3月
- 役務取引等費用
- 1216億3100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 11億8100万
2015年3月
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 20億8000万
2016年3月
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 22億5100万
2017年3月
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 27億200万
2018年3月
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -260億3200万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 38億4700万
2019年3月
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -78億4100万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -4兆8792億
- 減価償却費
- 42億5300万
2020年3月
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 41億5500万
2021年3月
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -769億9600万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 37億8000万
2022年3月
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -742億5400万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 40億200万
2023年3月
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -476億2700万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 27億1100万
2024年3月
- 役務取引等費用
- 2036億2700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -527億3800万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額等
- -
- 減価償却費
- 25億6200万