役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、当期変動額合計他4件
2007年3月
2008年3月
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 当期変動額合計
- -210億7000万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- -
- 自己株式
- -25億700万
- 投資その他の資産
- 4兆4775億
2009年3月
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- 2596億2100万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 86億7800万
- 自己株式
- -62億1800万
- 投資その他の資産
- 4兆4392億
2010年3月
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- 2700億3300万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 97億3400万
- 自己株式
- -51億8400万
- 投資その他の資産
- 5兆2003億
2011年3月
- 役務取引等費用
- 956億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -295億7200万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 149億2200万
- 自己株式
- -31億9600万
- 投資その他の資産
- 6兆36億
2012年3月
- 役務取引等費用
- 1079億5400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -3344億2800万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 141億8500万
- 自己株式
- -70億7400万
- 投資その他の資産
- 6兆1006億
2013年3月
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -1512億9200万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 173億7300万
- 自己株式
- -46億6100万
- 投資その他の資産
- 6兆1136億
2014年3月
- 役務取引等費用
- 1216億3100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 188億3800万
- 自己株式
- -38億7400万
- 投資その他の資産
- 6兆1527億
2015年3月
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 185億6600万
- 自己株式
- -36億1600万
- 投資その他の資産
- 6兆3418億
2016年3月
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 249億1900万
- 自己株式
- -36億900万
- 投資その他の資産
- 6兆7991億
2017年3月
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 262億1000万
- 自己株式
- -48億4900万
- 投資その他の資産
- 8兆9387億
2018年3月
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -260億3200万
- リース資産
- 254億6800万
- 自己株式
- -59億9700万
- 投資その他の資産
- 10兆2566億
2019年3月
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -78億4100万
- リース資産
- 225億5700万
- 自己株式
- -77億300万
- 投資その他の資産
- 11兆2266億
2020年3月
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- リース資産
- 132億9300万
- 自己株式
- -64億1400万
- 投資その他の資産
- 12兆6580億
2021年3月
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -769億9600万
- リース資産
- 76億2200万
- 自己株式
- -71億2400万
- 投資その他の資産
- 13兆9804億
2022年3月
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -742億5400万
- リース資産
- 46億7500万
- 自己株式
- -83億4200万
- 投資その他の資産
- 13兆5710億
2023年3月
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -476億2700万
- リース資産
- 63億3300万
- 自己株式
- -87億8600万
- 投資その他の資産
- 14兆8935億
2024年3月
- 役務取引等費用
- 2036億2700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 当期変動額合計
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -527億3800万
- リース資産
- 164億2300万
- 自己株式
- -94億200万
- 投資その他の資産
- 15兆5968億