8411 みずほ FG

時価

8兆3363億円

PER 予

11.09倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.5%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、外国為替、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		外国為替		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		会計方針の変更による累積的影響額
2008/03	1022億		0.22兆		-16百万		-
2009/03	983億	-3.8%	0.59兆	+165.5%	-		-
2010/03	913億	-7.2%	0.17兆	-70.7%	-		-
2011/03	957億	+4.8%	0.17兆	-3.1%	-		-
2012/03	1080億	+12.8%	0.23兆	+39.1%	-		-
2013/03	1103億	+2.2%	0.18兆	-21.7%	-		-
2014/03	1216億	+10.3%	0.32兆	+77.2%	-		167億
2015/03	1360億	+11.8%	0.47兆	+46.3%	-		-481億	赤転
2016/03	1442億	+6%	0.49兆	+4.1%	-		14.3億	黒転
2017/03	1494億	+3.7%	0.53兆	+6.8%	-		-
2018/03	1523億	+1.9%	0.45兆	-15.3%	-		-
2019/03	1556億	+2.2%	0.67兆	+50.2%	-		-
2020/03	1596億	+2.6%	0.51兆	-23.9%	-		-326億	赤転
2021/03	1568億	-1.8%	0.53兆	+4.4%	-		-7.24億	赤縮
2022/03	1646億	+5%	1.51兆	+183.5%	-		-
2023/03	1638億	-0.4%	0.67兆	-55.5%	-		-18.8億	赤拡
2024/03	2036億	+24.3%	0.9兆	+34%	-		-

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
外国為替: 2226億5200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
外国為替: 5911億3200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
外国為替: 1729億9000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
外国為替: 1676億7000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
外国為替: 2331億8400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
外国為替: 1824億7300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
外国為替: 3233億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: 166億8100万

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
外国為替: 4730億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -480億6300万

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
外国為替: 4924億7300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: 14億2600万

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
外国為替: 5260億5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
外国為替: 4458億400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
外国為替: 6695億7800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
外国為替: 5094億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -326億3900万

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
外国為替: 5320億4200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -7億2400万

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
外国為替: 1兆5084億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
外国為替: 6715億5200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -18億8300万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
外国為替: 9000億3400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -