役務取引等費用、株主資本以外の項目の当期変動額(純額)、建物他5件
2008年3月
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 建物
- 2747億5100万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 10億4800万
- コールマネー等の純増減(△)
- 2664億6900万
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
2009年3月
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 建物
- 2839億9200万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -1兆8553億
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 64億6000万
- コールマネー等の純増減(△)
- -1兆3558億
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2010年3月
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 建物
- 3125億1200万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 7961億9800万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -57億4600万
- コールマネー等の純増減(△)
- 2兆4213億
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2011年3月
- 役務取引等費用
- 956億9300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 建物
- 3219億8700万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1兆8695億
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 2億7200万
- コールマネー等の純増減(△)
- -2555億2900万
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2012年3月
- 役務取引等費用
- 1079億5400万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -
- 建物
- 3258億400万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 6126億9100万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 94億8600万
- コールマネー等の純増減(△)
- 1兆5315億
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2013年3月
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 4550億8200万
- 建物
- 3152億6800万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1258億2200万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -76億9900万
- コールマネー等の純増減(△)
- 3兆8839億
- 退職給付に係る資産
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2014年3月
- 役務取引等費用
- 1216億3100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 667億500万
- 建物
- 3231億9400万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1兆8099億
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -163億8500万
- コールマネー等の純増減(△)
- -1兆6209億
- 退職給付に係る資産
- 4130億7300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2015年3月
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 1兆404億
- 建物
- 3401億100万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -6392億9000万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 16億
- コールマネー等の純増減(△)
- -1兆5214億
- 退職給付に係る資産
- 7433億8200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2016年3月
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -8760億8900万
- 建物
- 3443億1100万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 2916億6700万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -6億7800万
- コールマネー等の純増減(△)
- -4兆871億
- 退職給付に係る資産
- 6464億2800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2017年3月
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -5212億1200万
- 建物
- 3480億6800万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 9465億4800万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -2億5400万
- コールマネー等の純増減(△)
- 1520億2600万
- 退職給付に係る資産
- 7977億6200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2018年3月
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 1608億6700万
- 建物
- 3415億3300万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 3540億2700万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 2億700万
- コールマネー等の純増減(△)
- 1221億300万
- 退職給付に係る資産
- 9961億7300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2019年3月
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -5419億3400万
- 建物
- 2876億3400万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 4853億3300万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 1億8300万
- コールマネー等の純増減(△)
- 1兆7481億
- 退職給付に係る資産
- 9828億400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2020年3月
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -7881億6500万
- 建物
- 2870億3800万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -6389億7700万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 17億9300万
- コールマネー等の純増減(△)
- 3兆1283億
- 退職給付に係る資産
- 8467億8200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2021年3月
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 4521億3000万
- 建物
- 2685億8700万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 3088億9100万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 15億6400万
- コールマネー等の純増減(△)
- -8127億1400万
- 退職給付に係る資産
- 1兆1091億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2022年3月
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -4841億2100万
- 建物
- 3400億1600万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -5284億2500万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -2億200万
- コールマネー等の純増減(△)
- -1330億5700万
- 退職給付に係る資産
- 8632億1700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2023年3月
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- -3335億4400万
- 建物
- 3252億4100万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1184億3900万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 61億1500万
- コールマネー等の純増減(△)
- 4兆8083億
- 退職給付に係る資産
- 8592億7100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2024年3月
- 役務取引等費用
- 2036億2700万
- 株主資本以外の項目の当期変動額(純額)
- 6588億4500万
- 建物
- 3303億2500万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -3414億9100万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 31億5700万
- コールマネー等の純増減(△)
- 9兆5118億
- 退職給付に係る資産
- 8471億1600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -