8411 みずほ FG

時価

8兆341億円

PER 予

10.69倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.63%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、コマーシャル・ペーパーの純増減（△）、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		コマーシャル・ペーパーの純増減（△）		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		退職給付引当金の増減額（△は減少）		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	1022億		-		-		-6.55億		-16百万
2009/03	983億	-3.8%	-0.03兆		-		4.72億	黒転	-
2010/03	913億	-7.2%	-		-		20.8億	+341.3%	-
2011/03	957億	+4.8%	0.23兆	黒転	-		14.6億	-30.1%	-
2012/03	1080億	+12.8%	0.14兆	-38.6%	-		4.82億	-66.9%	-
2013/03	1103億	+2.2%	0.06兆	-58.5%	-		23.6億	+388.6%	-
2014/03	1216億	+10.3%	-0.11兆	赤転	30.1億		-		-
2015/03	1360億	+11.8%	-0.25兆	赤拡	43億	+42.7%	-		-
2016/03	1442億	+6%	0.51兆	黒転	31.2億	-27.3%	-		-
2017/03	1494億	+3.7%	-0.22兆	赤転	37.4億	+19.8%	-		-
2018/03	1523億	+1.9%	-0.04兆	赤縮	37.6億	+0.4%	-		-
2019/03	1556億	+2.2%	0.2兆	黒転	25億	-33.5%	-		-
2020/03	1596億	+2.6%	-0.51兆	赤転	25.9億	+3.7%	-		-
2021/03	1568億	-1.8%	1.69兆	黒転	-8.69億	赤転	-		-
2022/03	1646億	+5%	-0.55兆	赤転	61.7億	黒転	-		-
2023/03	1638億	-0.4%	-0.16兆	赤縮	-45.1億	赤転	-		-
2024/03	2036億	+24.3%	-0.85兆	赤拡	-16.4億	赤縮	-		-

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -6億5500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -300億
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4億7200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 20億8300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 2261億6700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 14億5700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1389億900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4億8200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 576億9900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 23億5500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -1080億4800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 30億1100万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -2531億5200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 42億9700万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 5055億6800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 31億2300万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -2160億4100万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 37億4000万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -375億7600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 37億5600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1991億400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 24億9700万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -5116億900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 25億9000万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: 1兆6868億
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -8億6900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -5514億6400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 61億6900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -1552億1600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -45億600万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
コマーシャル・ペーパーの純増減（△）: -8544億6700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -16億3800万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -