8411 みずほ FG

時価

7兆8107億円

PER 予

12.18倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2023年）

3.25%

ROE 予

6.49%

ROA 予

0.24%

固定資産処分益、為替換算調整勘定（税引後）、債券貸借取引支払保証金の純増（△）減他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産処分益		為替換算調整勘定（税引後）		債券貸借取引支払保証金の純増（△）減		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	99.2億		-		-0.44兆		-16百万
2009/03	22.1億	-77.8%	-		3.25兆	黒転	-
2010/03	30.6億	+38.9%	-		0.91兆	-72.1%	-
2011/03	0.96億	-96.9%	-120億		-0.8兆	赤転	-
2012/03	15.4億	大幅増	-11.1億	赤縮	0.14兆	黒転	-
2013/03	10.3億	-33%	47.3億	黒転	0.86兆	+538.4%	-
2014/03	4.28億	-58.5%	160億	+237.8%	0.53兆	-38.2%	-
2015/03	6.15億	+43.7%	151億	-5.2%	0.95兆	+78.4%	-
2016/03	75.4億	大幅増	-107億	赤転	0.65兆	-31.5%	-
2017/03	25.9億	-65.7%	-125億	赤拡	0.06兆	-91.2%	-
2018/03	37.2億	+43.9%	-109億	赤縮	-1兆	赤転	-
2019/03	34.4億	-7.7%	-239億	赤拡	1.77兆	黒転	-
2020/03	22.4億	-34.9%	-207億	赤縮	0.33兆	-81.1%	-
2021/03	30.3億	+35.3%	-18.7億	赤縮	-0.46兆	赤転	-
2022/03	39.4億	+30%	1306億	黒転	0.37兆	黒転	-
2023/03	32.6億	-17.2%	1272億	-2.6%	0.44兆	+20.4%	-

2008年3月

固定資産処分益: 99億1500万
為替換算調整勘定（税引後）: -
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -4449億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

固定資産処分益: 22億500万
為替換算調整勘定（税引後）: -
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 3兆2497億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

固定資産処分益: 30億6300万
為替換算調整勘定（税引後）: -
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 9063億5600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

固定資産処分益: 9600万
為替換算調整勘定（税引後）: -119億5300万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -7966億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

固定資産処分益: 15億4000万
為替換算調整勘定（税引後）: -11億600万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 1351億200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

固定資産処分益: 10億3200万
為替換算調整勘定（税引後）: 47億3100万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 8624億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

固定資産処分益: 4億2800万
為替換算調整勘定（税引後）: 159億7900万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 5331億7300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

固定資産処分益: 6億1500万
為替換算調整勘定（税引後）: 151億4400万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 9513億9900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

固定資産処分益: 75億4000万
為替換算調整勘定（税引後）: -107億1200万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 6519億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

固定資産処分益: 25億8800万
為替換算調整勘定（税引後）: -125億1400万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 573億3800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

固定資産処分益: 37億2300万
為替換算調整勘定（税引後）: -109億4900万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -1兆4億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

固定資産処分益: 34億3800万
為替換算調整勘定（税引後）: -238億8200万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 1兆7723億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

固定資産処分益: 22億3900万
為替換算調整勘定（税引後）: -206億5000万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 3349億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

固定資産処分益: 30億3000万
為替換算調整勘定（税引後）: -18億7400万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: -4645億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

固定資産処分益: 39億3800万
為替換算調整勘定（税引後）: 1306億1200万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 3676億2100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

固定資産処分益: 32億6000万
為替換算調整勘定（税引後）: 1271億7000万
債券貸借取引支払保証金の純増（△）減: 4426億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -