8411 みずほ FG

時価

7兆8107億円

PER 予

12.18倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2023年）

3.25%

ROE 予

6.49%

ROA 予

0.24%

固定資産処分益、投資損失引当金の増減額（△は減少）、その他の支払利息他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産処分益		投資損失引当金の増減額（△は減少）		その他の支払利息		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	99.2億		-144百万		1638億		-16百万
2009/03	22.1億	-77.8%	-27百万	赤縮	1327億	-19%	-
2010/03	30.6億	+38.9%	26百万	黒転	207億	-84.4%	-
2011/03	0.96億	-96.9%	-3百万	赤転	221億	+7.1%	-
2012/03	15.4億	大幅増	-14百万	赤拡	373億	+68.3%	-
2013/03	10.3億	-33%	30百万	黒転	313億	-16.1%	-
2014/03	4.28億	-58.5%	-14百万	赤転	275億	-11.9%	-
2015/03	6.15億	+43.7%	-25百万	赤拡	363億	+31.9%	-
2016/03	75.4億	大幅増	-2百万	赤縮	256億	-29.4%	-
2017/03	25.9億	-65.7%	-		332億	+29.5%	-
2018/03	37.2億	+43.9%	-		209億	-37%	-
2019/03	34.4億	-7.7%	-		630億	+200.9%	-
2020/03	22.4億	-34.9%	-		841億	+33.5%	-
2021/03	30.3億	+35.3%	0	+100%	183億	-78.3%	-
2022/03	39.4億	+30%	106百万		163億	-10.6%	-
2023/03	32.6億	-17.2%	-106百万	赤転	1663億	+917.8%	-

2008年3月

固定資産処分益: 99億1500万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1億4400万
その他の支払利息: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

固定資産処分益: 22億500万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -2700万
その他の支払利息: 1326億9000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

固定資産処分益: 30億6300万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 2600万
その他の支払利息: 206億8200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

固定資産処分益: 9600万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -300万
その他の支払利息: 221億4600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

固定資産処分益: 15億4000万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1400万
その他の支払利息: 372億6600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

固定資産処分益: 10億3200万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 3000万
その他の支払利息: 312億6900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

固定資産処分益: 4億2800万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1400万
その他の支払利息: 275億3600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

固定資産処分益: 6億1500万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -2500万
その他の支払利息: 363億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

固定資産処分益: 75億4000万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -200万
その他の支払利息: 256億4800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

固定資産処分益: 25億8800万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の支払利息: 332億1400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

固定資産処分益: 37億2300万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の支払利息: 209億3200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

固定資産処分益: 34億3800万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の支払利息: 629億8600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

固定資産処分益: 22億3900万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -
その他の支払利息: 840億7300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

固定資産処分益: 30億3000万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 0
その他の支払利息: 182億6600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

固定資産処分益: 39億3800万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 1億600万
その他の支払利息: 163億3400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

固定資産処分益: 32億6000万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1億600万
その他の支払利息: 1662億5100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -