固定資産処分益、退職給付信託返還損益(△は益)、当期変動額合計他2件
2008年3月
- 固定資産処分益
- 99億1500万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -31億4800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 2490億7600万
2009年3月
- 固定資産処分益
- 22億500万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -10億2000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
- 特定取引収益
- 3015億2100万
2010年3月
- 固定資産処分益
- 30億6300万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -80億1700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 3123億3000万
2011年3月
- 固定資産処分益
- 9600万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -7億2200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 2439億8300万
2012年3月
- 固定資産処分益
- 15億4000万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- 69億2800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 1503億1700万
2013年3月
- 固定資産処分益
- 10億3200万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -22億9000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 2150億3300万
2014年3月
- 固定資産処分益
- 4億2800万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 1890億2000万
2015年3月
- 固定資産処分益
- 6億1500万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 2629億6300万
2016年3月
- 固定資産処分益
- 75億4000万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 3131億600万
2017年3月
- 固定資産処分益
- 25億8800万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 3262億3000万
2018年3月
- 固定資産処分益
- 37億2300万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -260億3200万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 2766億1600万
2019年3月
- 固定資産処分益
- 34億3800万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -78億4100万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 2993億5500万
2020年3月
- 固定資産処分益
- 22億3900万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 4065億3900万
2021年3月
- 固定資産処分益
- 30億3000万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -769億9600万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 3884億4100万
2022年3月
- 固定資産処分益
- 39億3800万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -742億5400万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 1兆178億
2023年3月
- 固定資産処分益
- 32億6000万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -476億2700万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 9926億3100万
2024年3月
- 固定資産処分益
- 59億4600万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -527億3800万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 特定取引収益
- 1兆903億