8411 みずほ FG

時価

7兆8107億円

PER 予

12.18倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2023年）

0.79倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2023年）

3.25%

ROE 予

6.49%

ROA 予

0.24%

固定資産処分益、土地再評価差額金（税引後）、営業活動によるキャッシュ・フロー他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産処分益		土地再評価差額金（税引後）		営業活動によるキャッシュ・フロー		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	99.2億		-		0.17兆		-16百万
2009/03	22.1億	-77.8%	-		0.57兆	+236.1%	-
2010/03	30.6億	+38.9%	-		13.4兆	大幅増	-
2011/03	0.96億	-96.9%	-0.21億		6.05兆	-54.9%	-
2012/03	15.4億	大幅増	118億	黒転	4.16兆	-31.2%	-
2013/03	10.3億	-33%	-0.41億	赤転	5.86兆	+40.7%	-
2014/03	4.28億	-58.5%	0.03億	黒転	-2.29兆	赤転	-
2015/03	6.15億	+43.7%	75.3億	大幅増	6.65兆	黒転	-
2016/03	75.4億	大幅増	36.3億	-51.8%	4.1兆	-38.3%	-
2017/03	25.9億	-65.7%	-0.11億	赤転	4.69兆	+14.3%	-
2018/03	37.2億	+43.9%	-1.33億	赤拡	2.97兆	-36.7%	-
2019/03	34.4億	-7.7%	-		-2.64兆	赤転	-
2020/03	22.4億	-34.9%	-		1.9兆	黒転	-
2021/03	30.3億	+35.3%	-		16.6兆	+773.5%	-
2022/03	39.4億	+30%	-		4.92兆	-70.4%	-
2023/03	32.6億	-17.2%	-		8.87兆	+80.3%	-

2008年3月

固定資産処分益: 99億1500万
土地再評価差額金（税引後）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 1707億1400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

固定資産処分益: 22億500万
土地再評価差額金（税引後）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 5737億6500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

固定資産処分益: 30億6300万
土地再評価差額金（税引後）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 13兆4327億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

固定資産処分益: 9600万
土地再評価差額金（税引後）: -2100万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 6兆515億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

固定資産処分益: 15億4000万
土地再評価差額金（税引後）: 118億2100万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 4兆1630億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

固定資産処分益: 10億3200万
土地再評価差額金（税引後）: -4100万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 5兆8586億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

固定資産処分益: 4億2800万
土地再評価差額金（税引後）: 300万
営業活動によるキャッシュ・フロー: -2兆2860億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

固定資産処分益: 6億1500万
土地再評価差額金（税引後）: 75億3100万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 6兆6549億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

固定資産処分益: 75億4000万
土地再評価差額金（税引後）: 36億3000万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 4兆1041億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

固定資産処分益: 25億8800万
土地再評価差額金（税引後）: -1100万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 4兆6901億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

固定資産処分益: 37億2300万
土地再評価差額金（税引後）: -1億3300万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 2兆9667億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

固定資産処分益: 34億3800万
土地再評価差額金（税引後）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: -2兆6360億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

固定資産処分益: 22億3900万
土地再評価差額金（税引後）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 1兆9018億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

固定資産処分益: 30億3000万
土地再評価差額金（税引後）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 16兆6132億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

固定資産処分益: 39億3800万
土地再評価差額金（税引後）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 4兆9171億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

固定資産処分益: 32億6000万
土地再評価差額金（税引後）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 8兆8672億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -