関係会社株式処分益、金融派生商品、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件
2008年3月
- 関係会社株式処分益
- 382億5400万
- 金融派生商品
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 経常費用
- 4兆1263億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億4400万
2009年3月
- 関係会社株式処分益
- 441億8500万
- 金融派生商品
- 7兆8727億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 3兆9095億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -2700万
2010年3月
- 関係会社株式処分益
- -
- 金融派生商品
- 7兆603億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆4904億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 2600万
2011年3月
- 関係会社株式処分益
- -
- 金融派生商品
- 5兆1027億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆1282億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -300万
2012年3月
- 関係会社株式処分益
- -
- 金融派生商品
- 4兆4747億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆671億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
2013年3月
- 関係会社株式処分益
- -
- 金融派生商品
- 4兆4750億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆1626億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 3000万
2014年3月
- 関係会社株式処分益
- -
- 金融派生商品
- 2兆8204億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 1兆9401億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
2015年3月
- 関係会社株式処分益
- 6700万
- 金融派生商品
- 3兆5442億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆1693億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -2500万
2016年3月
- 関係会社株式処分益
- 83億4900万
- 金融派生商品
- 3兆1577億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆2177億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -200万
2017年3月
- 関係会社株式処分益
- 11億3800万
- 金融派生商品
- 2兆1707億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆5553億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
2018年3月
- 関係会社株式処分益
- -
- 金融派生商品
- 1兆8079億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆7786億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
2019年3月
- 関係会社株式処分益
- 8300万
- 金融派生商品
- 1兆3282億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 3兆3115億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
2020年3月
- 関係会社株式処分益
- 2億3900万
- 金融派生商品
- 1兆9440億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 3兆3488億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
2021年3月
- 関係会社株式処分益
- 3900万
- 金融派生商品
- 1兆7193億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 2兆6817億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 0
2022年3月
- 関係会社株式処分益
- 530億500万
- 金融派生商品
- 2兆2771億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 3兆4032億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 1億600万
2023年3月
- 関係会社株式処分益
- 7億1600万
- 金融派生商品
- 2兆1848億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 4兆9891億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億600万
2024年3月
- 関係会社株式処分益
- -
- 金融派生商品
- 2兆6066億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 経常費用
- 7兆8304億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 300万