8411 みずほ FG

時価

7兆9859億円

PER 予

10.63倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.66%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

営業経費、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、当期変動額合計他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	営業経費		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		当期変動額合計		資金調達費用		投資損失引当金の増減額（△は減少）
2008/03	1.12兆		0		0.06兆		1.8兆		-144百万
2009/03	1.19兆	+6.1%	-		-0.87兆	赤転	1.08兆	-40.3%	-27百万	赤縮
2010/03	1.32兆	+10.4%	-		0.65兆	黒転	0.42兆	-60.9%	26百万	黒転
2011/03	1.29兆	-2.4%	-		1.04兆	+59.4%	0.35兆	-17.1%	-3百万	赤転
2012/03	1.28兆	-0.2%	-		0.51兆	-50.6%	0.34兆	-3.7%	-14百万	赤拡
2013/03	1.24兆	-3.1%	-		0.41兆	-20%	0.35兆	+3.1%	30百万	黒転
2014/03	1.26兆	+1.1%	-		-		0.31兆	-10.5%	-14百万	赤転
2015/03	1.35兆	+7.4%	-		-		0.34兆	+9.8%	-25百万	赤拡
2016/03	1.35兆	-0.1%	-		-		0.42兆	+24.5%	-2百万	赤縮
2017/03	1.47兆	+8.7%	-		-		0.58兆	+36.7%	-
2018/03	1.49兆	+1.5%	-		-		0.81兆	+41.1%	-
2019/03	1.43兆	-3.9%	-		-		1.29兆	+58.8%	-
2020/03	1.38兆	-3.7%	-		-		1.28兆	-1%	-
2021/03	1.41兆	+2.6%	-		-		0.43兆	-66.6%	0	+100%
2022/03	1.39兆	-1.5%	-		-		0.32兆	-26.2%	106百万
2023/03	1.45兆	+3.8%	-		-		2.22兆	+602.8%	-106百万	赤転
2024/03	1.66兆	+15.1%	-		-		4.88兆	+120.3%	3百万	黒転

2008年3月

営業経費: 1兆1245億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
当期変動額合計: 627億5700万
資金調達費用: 1兆8011億
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1億4400万

2009年3月

営業経費: 1兆1927億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -8715億6000万
資金調達費用: 1兆755億
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -2700万

2010年3月

営業経費: 1兆3172億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: 6531億
資金調達費用: 4202億8700万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 2600万

2011年3月

営業経費: 1兆2858億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: 1兆409億
資金調達費用: 3482億4200万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -300万

2012年3月

営業経費: 1兆2838億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: 5145億3900万
資金調達費用: 3352億2300万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1400万

2013年3月

営業経費: 1兆2446億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: 4118億5200万
資金調達費用: 3457億1000万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 3000万

2014年3月

営業経費: 1兆2582億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 3092億6600万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1400万

2015年3月

営業経費: 1兆3516億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 3395億4300万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -2500万

2016年3月

営業経費: 1兆3495億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 4225億7400万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -200万

2017年3月

営業経費: 1兆4672億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 5777億3700万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -

2018年3月

営業経費: 1兆4889億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 8149億8800万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -

2019年3月

営業経費: 1兆4308億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 1兆2938億
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -

2020年3月

営業経費: 1兆3783億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 1兆2808億
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -

2021年3月

営業経費: 1兆4146億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 4278億2600万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 0

2022年3月

営業経費: 1兆3928億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 3155億5000万
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 1億600万

2023年3月

営業経費: 1兆4452億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 2兆2176億
投資損失引当金の増減額（△は減少）: -1億600万

2024年3月

営業経費: 1兆6639億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
当期変動額合計: -
資金調達費用: 4兆8849億
投資損失引当金の増減額（△は減少）: 300万