8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

法人税等合計、のれん - その他、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	法人税等合計		のれん - その他		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		土地再評価差額金（税引後）		信託勘定借の純増減（△）
2008/03	1508億		-		-16百万		-		-0.02兆
2009/03	1574億	+4.4%	-		-		-		-0.13兆	赤拡
2010/03	431億	-72.6%	-		-		-		0.04兆	黒転
2011/03	1385億	+220.9%	-		-		-0.21億		0.02兆	-48.7%
2012/03	1528億	+10.4%	-		-		118億	黒転	-0.04兆	赤転
2013/03	579億	-62.1%	17.4億		-		-0.41億	赤転	0.12兆	黒転
2014/03	2150億	+271.5%	-		-		0.03億	黒転	0.18兆	+53.1%
2015/03	3050億	+41.9%	-		-		75.3億	大幅増	0.48兆	+166.8%
2016/03	2825億	-7.4%	-		-		36.3億	-51.8%	3.29兆	+584.6%
2017/03	1377億	-51.3%	-		-		-0.11億	赤転	-0.28兆	赤転
2018/03	1916億	+39.1%	-		-		-1.33億	赤拡	-0.05兆	赤縮
2019/03	-25億	赤転	-		-		-		-0.01兆	赤縮
2020/03	1615億	黒転	-		-		-		-0.05兆	赤拡
2021/03	1748億	+8.2%	-		-		-		0.11兆	黒転
2022/03	607億	-65.3%	-		-		-		0.01兆	-93.6%
2023/03	2188億	+260.6%	-		-		-		0.37兆	大幅増
2024/03	2717億	+24.2%	-		-		-		-0.55兆	赤転

2008年3月

法人税等合計: 1507億5800万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: -154億1200万

2009年3月

法人税等合計: 1573億5000万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: -1337億9800万

2010年3月

法人税等合計: 431億4800万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: 392億8300万

2011年3月

法人税等合計: 1384億6000万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -2100万
信託勘定借の純増減（△）: 201億6700万

2012年3月

法人税等合計: 1528億2700万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: 118億2100万
信託勘定借の純増減（△）: -424億6900万

2013年3月

法人税等合計: 578億6200万
のれん - その他: 17億4200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -4100万
信託勘定借の純増減（△）: 1175億6700万

2014年3月

法人税等合計: 2149億7000万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: 300万
信託勘定借の純増減（△）: 1799億5800万

2015年3月

法人税等合計: 3049億9200万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: 75億3100万
信託勘定借の純増減（△）: 4801億1200万

2016年3月

法人税等合計: 2825億4900万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: 36億3000万
信託勘定借の純増減（△）: 3兆2867億

2017年3月

法人税等合計: 1377億3500万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -1100万
信託勘定借の純増減（△）: -2834億1300万

2018年3月

法人税等合計: 1916億2700万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -1億3300万
信託勘定借の純増減（△）: -509億4600万

2019年3月

法人税等合計: -25億200万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: -102億3200万

2020年3月

法人税等合計: 1614億9600万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: -465億6300万

2021年3月

法人税等合計: 1747億8800万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: 1050億9700万

2022年3月

法人税等合計: 606億8800万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: 66億7600万

2023年3月

法人税等合計: 2188億3400万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: 3668億1200万

2024年3月

法人税等合計: 2717億3500万
のれん - その他: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
土地再評価差額金（税引後）: -
信託勘定借の純増減（△）: -5502億2000万