8411 みずほ FG

時価

8兆3363億円

PER 予

11.09倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.5%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

法人税等調整額、その他有価証券評価差額金（税引後）、当期純利益他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	法人税等調整額		その他有価証券評価差額金（税引後）		当期純利益		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	1185億		-		8110億		-16百万
2009/03	1091億	-8%	-		3788億	-53.3%	-
2010/03	251億	-77%	-		33.8億	-99.1%	-
2011/03	1201億	+378.4%	-0.2兆		185億	+447.8%	-
2012/03	975億	-18.8%	0.05兆	黒転	102億	-44.8%	-
2013/03	74.6億	-92.3%	0.58兆	大幅増	2413億	大幅増	-
2014/03	780億	+944.9%	0.14兆	-76.6%	-		-
2015/03	447億	-42.6%	1兆	+644.2%	-		-
2016/03	693億	+54.9%	-0.44兆	赤転	-		-
2017/03	-588億	赤転	-0.01兆	赤縮	-		-
2018/03	14.7億	黒転	0.1兆	黒転	-		-
2019/03	-1639億	赤転	-0.21兆	赤転	-		-
2020/03	114億	黒転	-0.36兆	赤拡	-		-
2021/03	91億	-20.2%	0.31兆	黒転	-		-
2022/03	-567億	赤転	-0.41兆	赤転	-		-
2023/03	480億	黒転	-0.16兆	赤縮	-		-
2024/03	-44.6億	赤転	0.37兆	黒転	-		-

2008年3月

法人税等調整額: 1185億4600万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
当期純利益: 8110億200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

法人税等調整額: 1091億300万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
当期純利益: 3788億1500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

法人税等調整額: 251億800万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -
当期純利益: 33億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

法人税等調整額: 1201億2300万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -2042億100万
当期純利益: 185億1100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

法人税等調整額: 974億9400万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 519億1300万
当期純利益: 102億1700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

法人税等調整額: 74億6100万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 5759億3000万
当期純利益: 2413億3700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

法人税等調整額: 779億6000万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1350億2400万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

法人税等調整額: 447億2300万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1兆48億
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

法人税等調整額: 692億6000万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -4388億9600万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

法人税等調整額: -588億
その他有価証券評価差額金（税引後）: -109億6500万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

法人税等調整額: 14億6900万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 1023億3200万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

法人税等調整額: -1638億7900万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -2075億500万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

法人税等調整額: 114億800万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -3597億7900万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

法人税等調整額: 90億9900万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 3059億6900万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

法人税等調整額: -566億5200万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -4110億7700万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

法人税等調整額: 480億2900万
その他有価証券評価差額金（税引後）: -1572億4400万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

法人税等調整額: -44億5900万
その他有価証券評価差額金（税引後）: 3673億7400万
当期純利益: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -