8411 みずほ FG

時価

8兆6969億円

PER 予

11.58倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.84倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.36%

ROE 予

7.27%

ROA 予

0.26%

普通社債発行及び償還による増減（△）、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、繰越利益剰余金他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	普通社債発行及び償還による増減（△）		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		繰越利益剰余金		当期変動額合計		株式交換による増加
2007/03	-		-		1.25兆		-		-
2008/03	0.83兆		0		1.58兆	+27%	-		-
2009/03	0.52兆	-36.9%	-		1.68兆	+6.2%	-		-
2010/03	0.48兆	-8.1%	-		1.55兆	-7.6%	2646億		-
2011/03	0.56兆	+17.8%	-		1.44兆	-7.6%	3758億	+42%	-
2012/03	-0.05兆	赤転	-		1.23兆	-14.4%	736億	-80.4%	732億
2013/03	0.19兆	黒転	-		1.32兆	+7.2%	-		-
2014/03	0.03兆	-86%	-		1.42兆	+7.3%	-		-
2015/03	0.99兆	大幅増	-		1.59兆	+12.3%	-		-
2016/03	-0.18兆	赤転	-		1.7兆	+6.9%	-		-
2017/03	0.75兆	黒転	-		1.84兆	+8%	-		-
2018/03	-0.41兆	赤転	-		1.9兆	+3.6%	-		-
2019/03	0.29兆	黒転	-		2.07兆	+8.6%	-		-
2020/03	0.31兆	+8%	-		1.91兆	-7.6%	-		-
2021/03	1.19兆	+284.4%	-		1.95兆	+1.9%	-		-
2022/03	0.61兆	-48.9%	-		2.15兆	+10.7%	-		-
2023/03	0.89兆	+46.2%	-		2.21兆	+2.6%	-		-
2024/03	0.44兆	-50.3%	-		2.53兆	+14.4%	-		-

2007年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆2478億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2008年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 8252億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
繰越利益剰余金: 1兆5847億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2009年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 5209億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆6832億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2010年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 4787億1800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆5549億
当期変動額合計: 2646億
株式交換による増加: -

2011年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 5637億1100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆4372億
当期変動額合計: 3758億1000万
株式交換による増加: -

2012年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: -503億9900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆2306億
当期変動額合計: 735億9700万
株式交換による増加: 732億4700万

2013年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 1854億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆3189億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2014年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 259億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆4155億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2015年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 9929億1900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆5895億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2016年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: -1774億4800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆6986億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2017年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 7457億400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆8353億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2018年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: -4110億7300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆9022億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2019年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 2861億5800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 2兆663億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2020年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 3089億3700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆9094億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2021年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆1875億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 1兆9456億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2022年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 6070億6400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 2兆1543億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2023年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 8878億2900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 2兆2103億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -

2024年3月

普通社債発行及び償還による増減（△）: 4411億1300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
繰越利益剰余金: 2兆5285億
当期変動額合計: -
株式交換による増加: -