資金調達費用、減価償却費、のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)他3件
2008年3月
- 資金調達費用
- 1兆8011億
- 減価償却費
- 1327億2100万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 5億6500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- 0
2009年3月
- 資金調達費用
- 1兆755億
- 減価償却費
- 1426億7600万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -50億7900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2010年3月
- 資金調達費用
- 4202億8700万
- 減価償却費
- 1559億3600万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -3億2500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2011年3月
- 資金調達費用
- 3482億4200万
- 減価償却費
- 1658億4000万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億2600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2012年3月
- 資金調達費用
- 3352億2300万
- 減価償却費
- 1654億3600万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2013年3月
- 資金調達費用
- 3457億1000万
- 減価償却費
- 1541億4700万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- 2億1700万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -6億4800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2014年3月
- 資金調達費用
- 3092億6600万
- 減価償却費
- 1530億9800万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -8800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2015年3月
- 資金調達費用
- 3395億4300万
- 減価償却費
- 1569億4600万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2016年3月
- 資金調達費用
- 4225億7400万
- 減価償却費
- 1599億5300万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億5700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2017年3月
- 資金調達費用
- 5777億3700万
- 減価償却費
- 1662億6500万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -3億5800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2018年3月
- 資金調達費用
- 8149億8800万
- 減価償却費
- 1736億6000万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億7500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2019年3月
2020年3月
- 資金調達費用
- 1兆2808億
- 減価償却費
- 1526億6600万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -4億3900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2021年3月
- 資金調達費用
- 4278億2600万
- 減価償却費
- 1632億3100万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -
2022年3月
- 資金調達費用
- 3155億5000万
- 減価償却費
- 1618億9700万
- のれん償却額, みずほコーポレート銀行(連結) - みずほコーポレート銀行(連結)
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1億2600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 金融商品取引責任準備金繰入額
- -