資金調達費用、減価償却費、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加他3件
2008年3月
- 資金調達費用
- 1兆8011億
- 減価償却費
- 1327億2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
- 資金運用収益
- 2兆8647億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 28億6700万
2009年3月
- 資金調達費用
- 1兆755億
- 減価償却費
- 1426億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 2兆1444億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2010年3月
- 資金調達費用
- 4202億8700万
- 減価償却費
- 1559億3600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆5719億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2011年3月
- 資金調達費用
- 3482億4200万
- 減価償却費
- 1658億4000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆4576億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2012年3月
- 資金調達費用
- 3352億2300万
- 減価償却費
- 1654億3600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆4235億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2013年3月
- 資金調達費用
- 3457億1000万
- 減価償却費
- 1541億4700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆4216億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年3月
- 資金調達費用
- 3092億6600万
- 減価償却費
- 1530億9800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆4175億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年3月
- 資金調達費用
- 3395億4300万
- 減価償却費
- 1569億4600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆4689億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 資金調達費用
- 4225億7400万
- 減価償却費
- 1599億5300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆4262億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 28億3600万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年3月
- 資金調達費用
- 5777億3700万
- 減価償却費
- 1662億6500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆4455億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億8200万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年3月
- 資金調達費用
- 8149億8800万
- 減価償却費
- 1736億6000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆6223億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 2億2300万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年3月
- 資金調達費用
- 1兆2938億
- 減価償却費
- 1682億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 2兆563億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -3億7500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年3月
- 資金調達費用
- 1兆2808億
- 減価償却費
- 1526億6600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 2兆144億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -3億700万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年3月
- 資金調達費用
- 4278億2600万
- 減価償却費
- 1632億3100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆3335億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 3億7500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年3月
- 資金調達費用
- 3155億5000万
- 減価償却費
- 1618億9700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 1兆3090億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -6億5600万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年3月
- 資金調達費用
- 2兆2176億
- 減価償却費
- 1631億6600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 3兆1782億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億200万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2024年3月
- 資金調達費用
- 4兆8849億
- 減価償却費
- 1731億7300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 資金運用収益
- 5兆7725億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億4500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -