8411 みずほ FG

時価

8兆3363億円

PER 予

11.09倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.5%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額		利益剰余金
2007/03	-		-		-		1.44兆
2008/03	1.8兆		-16百万		-		1.48兆	+2.5%
2009/03	1.08兆	-40.3%	-		-		0.61兆	-58.8%
2010/03	0.42兆	-60.9%	-		-		0.85兆	+40.6%
2011/03	0.35兆	-17.1%	-		-		1.13兆	+32.5%
2012/03	0.34兆	-3.7%	-		0		1.41兆	+24.1%
2013/03	0.35兆	+3.1%	-		0		1.81兆	+29.2%
2014/03	0.31兆	-10.5%	-		-		2.32兆	+27.6%
2015/03	0.34兆	+9.8%	-		-		2.77兆	+19.6%
2016/03	0.42兆	+24.5%	-		-		3.2兆	+15.5%
2017/03	0.58兆	+36.7%	-		-		3.62兆	+13.1%
2018/03	0.81兆	+41.1%	-		-		4兆	+10.7%
2019/03	1.29兆	+58.8%	-		-		3.92兆	-2.2%
2020/03	1.28兆	-1%	-		-		4.17兆	+6.6%
2021/03	0.43兆	-66.6%	-		-		4.42兆	+5.9%
2022/03	0.32兆	-26.2%	-		-		4.76兆	+7.6%
2023/03	2.22兆	+602.8%	-		-		5.09兆	+7.1%
2024/03	4.88兆	+120.3%	-		-		5.54兆	+8.7%

2007年3月

資金調達費用: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 1兆4403億

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 1兆4761億

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 6080億5300万

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 8547億300万

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 1兆1323億

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: 0
利益剰余金: 1兆4050億

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: 0
利益剰余金: 1兆8147億

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 2兆3156億

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 2兆7693億

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 3兆1976億

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 3兆6154億

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 4兆28億

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 3兆9155億

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 4兆1741億

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 4兆4216億

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 4兆7564億

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 5兆939億

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
利益剰余金: 5兆5388億