8411 みずほ FG

時価

7兆6126億円

PER 予

11.87倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2023年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2023年）

3.34%

ROE 予

6.49%

ROA 予

0.24%

資金調達費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、外国為替（負債）の純増減（△）

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		外国為替（負債）の純増減（△）
2008/03	1.8兆		-16百万		-998億
2009/03	1.08兆	-40.3%	-		3698億	黒転
2010/03	0.42兆	-60.9%	-		-4181億	赤転
2011/03	0.35兆	-17.1%	-		-50.8億	赤縮
2012/03	0.34兆	-3.7%	-		657億	黒転
2013/03	0.35兆	+3.1%	-		-512億	赤転
2014/03	0.31兆	-10.5%	-		1401億	黒転
2015/03	0.34兆	+9.8%	-		1494億	+6.7%
2016/03	0.42兆	+24.5%	-		208億	-86.1%
2017/03	0.58兆	+36.7%	-		338億	+62.4%
2018/03	0.81兆	+41.1%	-		-806億	赤転
2019/03	1.29兆	+58.8%	-		2238億	黒転
2020/03	1.28兆	-1%	-		-1596億	赤転
2021/03	0.43兆	-66.6%	-		189億	黒転
2022/03	0.32兆	-26.2%	-		9737億	大幅増
2023/03	2.22兆	+602.8%	-		-8380億	赤転

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
外国為替（負債）の純増減（△）: -998億3100万

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 3698億1800万

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: -4181億1700万

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: -50億8300万

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 656億7200万

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: -511億5800万

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 1401億2400万

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 1494億4600万

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 208億2600万

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 338億1400万

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: -805億6500万

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 2238億4800万

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: -1595億9800万

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 189億2300万

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: 9736億9700万

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
外国為替（負債）の純増減（△）: -8379億7700万