8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、減損損失 - その他、自己株式の処分他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		減損損失 - その他		自己株式の処分		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		貸倒引当金の増減（△）
2008/03	1.8兆		-		-		-16百万		-1631億
2009/03	1.08兆	-40.3%	-		-		-		2072億	黒転
2010/03	0.42兆	-60.9%	-		-		-		-64億	赤転
2011/03	0.35兆	-17.1%	-		-		-		-1177億	赤拡
2012/03	0.34兆	-3.7%	-		-		-		-665億	赤縮
2013/03	0.35兆	+3.1%	3.9億		21.8億		-		338億	黒転
2014/03	0.31兆	-10.5%	16.5億	+321.8%	11.5億	-47.4%	-		-1431億	赤転
2015/03	0.34兆	+9.8%	0	-100%	5.98億	-47.8%	-		-1036億	赤縮
2016/03	0.42兆	+24.5%	0		7.41億	+23.9%	-		-535億	赤縮
2017/03	0.58兆	+36.7%	-		6.08億	-17.9%	-		575億	黒転
2018/03	0.81兆	+41.1%	-		12.3億	+102.1%	-		-1942億	赤転
2019/03	1.29兆	+58.8%	-		12.7億	+3.4%	-		-269億	赤縮
2020/03	1.28兆	-1%	-		25.7億	+102.3%	-		1399億	黒転
2021/03	0.43兆	-66.6%	-		17.4億	-32.5%	-		1431億	+2.3%
2022/03	0.32兆	-26.2%	-		16億	-8%	-		1943億	+35.8%
2023/03	2.22兆	+602.8%	-		16.2億	+1.1%	-		-715億	赤転
2024/03	4.88兆	+120.3%	-		27.7億	+71.3%	-		427億	黒転

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
貸倒引当金の増減（△）: -1630億9600万

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 2071億6900万

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -63億9500万

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1177億4900万

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -664億6700万

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
減損損失 - その他: 3億9000万
自己株式の処分: 21億7600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 338億4500万

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
減損損失 - その他: 16億4500万
自己株式の処分: 11億4500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1430億5900万

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
減損損失 - その他: 0
自己株式の処分: 5億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1035億5400万

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
減損損失 - その他: 0
自己株式の処分: 7億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -535億2900万

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: 6億800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 574億7200万

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: 12億2900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1941億9700万

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: 12億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -269億1000万

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: 25億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1399億4000万

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: 17億3600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1431億2700万

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: 15億9700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1943億4000万

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: 16億1500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -714億8800万

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
減損損失 - その他: -
自己株式の処分: 27億6700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 427億2900万