8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、投資有価証券、株式交換による増加他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		投資有価証券		株式交換による増加		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入		退職給付引当金の増減額（△は減少）
2008/03	1.8兆		0.02億		-		8.38億		-6.55億
2009/03	1.08兆	-40.3%	0.02億	±0%	-		-		4.72億	黒転
2010/03	0.42兆	-60.9%	0.02億	±0%	-		-		20.8億	+341.3%
2011/03	0.35兆	-17.1%	513億	大幅増	-		22.9億	+173.3%	14.6億	-30.1%
2012/03	0.34兆	-3.7%	516億	+0.7%	2315億		0.2億	-99.1%	4.82億	-66.9%
2013/03	0.35兆	+3.1%	741億	+43.5%	-		14.8億	大幅増	23.6億	+388.6%
2014/03	0.31兆	-10.5%	993億	+34.1%	-		-		-
2015/03	0.34兆	+9.8%	1350億	+35.9%	-		-		-
2016/03	0.42兆	+24.5%	1177億	-12.8%	-		-		-
2017/03	0.58兆	+36.7%	1320億	+12.1%	-		-		-
2018/03	0.81兆	+41.1%	1766億	+33.8%	-		13.4億	-9.6%	-
2019/03	1.29兆	+58.8%	0.02億	-100%	-		2.19億	-83.6%	-
2020/03	1.28兆	-1%	0.02億	±0%	-		10.7億	+387.2%	-
2021/03	0.43兆	-66.6%	0.02億	±0%	-		18億	+68.6%	-
2022/03	0.32兆	-26.2%	0.02億	±0%	-		-		-
2023/03	2.22兆	+602.8%	0.02億	±0%	-		-		-
2024/03	4.88兆	+120.3%	-		-		79.3億	+340.6%	-

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
投資有価証券: 200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 8億3800万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -6億5500万

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
投資有価証券: 200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4億7200万

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
投資有価証券: 200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 20億8300万

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
投資有価証券: 512億7200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 22億9000万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 14億5700万

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
投資有価証券: 516億2900万
株式交換による増加: 2315億400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2000万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 4億8200万

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
投資有価証券: 740億6400万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 14億7900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: 23億5500万

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
投資有価証券: 992億8500万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
投資有価証券: 1349億7000万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
投資有価証券: 1177億2800万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
投資有価証券: 1319億9500万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
投資有価証券: 1765億9300万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 13億3700万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
投資有価証券: 200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2億1900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
投資有価証券: 200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 10億6700万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
投資有価証券: 200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 17億9900万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
投資有価証券: 200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
投資有価証券: 200万
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
投資有価証券: -
株式交換による増加: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 79億2700万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -