8411 みずほ FG

時価

7兆8919億円

PER 予

10.5倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.7%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、外国為替（資産）の純増（△）減、売現先利息他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		外国為替（資産）の純増（△）減		売現先利息		持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高		土地再評価差額金の取崩
2008/03	1.8兆		516億		0.61兆		-		31.5億
2009/03	1.08兆	-40.3%	-2267億	赤転	0.2兆	-67.6%	-		10.5億	-66.8%
2010/03	0.42兆	-60.9%	2766億	黒転	0.03兆	-82.8%	-		80.1億	+665.8%
2011/03	0.35兆	-17.1%	-2915億	赤転	0.05兆	+41.6%	-		7.01億	-91.2%
2012/03	0.34兆	-3.7%	-467億	赤縮	0.03兆	-29.1%	-		48.9億	+598%
2013/03	0.35兆	+3.1%	-3259億	赤拡	0.05兆	+58.3%	-		22.5億	-54%
2014/03	0.31兆	-10.5%	-681億	赤縮	0.03兆	-47.9%	-		-
2015/03	0.34兆	+9.8%	886億	黒転	0.03兆	+9.3%	-		-
2016/03	0.42兆	+24.5%	994億	+12.2%	0.06兆	+96.4%	-		-
2017/03	0.58兆	+36.7%	-4109億	赤転	0.12兆	+100.7%	-		-
2018/03	0.81兆	+41.1%	-1420億	赤縮	0.23兆	+91.6%	-		-
2019/03	1.29兆	+58.8%	-344億	赤縮	0.37兆	+62.4%	-		-
2020/03	1.28兆	-1%	-1068億	赤拡	0.35兆	-6.3%	-		-
2021/03	0.43兆	-66.6%	438億	黒転	0.06兆	-84%	-		-
2022/03	0.32兆	-26.2%	-3987億	赤転	0.04兆	-35.3%	-24億		-
2023/03	2.22兆	+602.8%	3578億	黒転	0.65兆	大幅増	-113億	赤拡	-
2024/03	4.88兆	+120.3%	3793億	+6%	1.75兆	+169.1%	-		-

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
外国為替（資産）の純増（△）減: 516億3500万
売現先利息: 6068億600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: 31億4800万

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
外国為替（資産）の純増（△）減: -2266億7700万
売現先利息: 1965億4600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: 10億4600万

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
外国為替（資産）の純増（△）減: 2765億8700万
売現先利息: 337億6300万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: 80億1000万

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
外国為替（資産）の純増（△）減: -2914億8900万
売現先利息: 478億
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: 7億100万

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
外国為替（資産）の純増（△）減: -467億1000万
売現先利息: 339億1200万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: 48億9300万

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
外国為替（資産）の純増（△）減: -3259億3400万
売現先利息: 536億6700万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
外国為替（資産）の純増（△）減: -680億9900万
売現先利息: 279億4700万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
外国為替（資産）の純増（△）減: 885億5800万
売現先利息: 305億3700万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
外国為替（資産）の純増（△）減: 993億5800万
売現先利息: 599億8300万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
外国為替（資産）の純増（△）減: -4109億1400万
売現先利息: 1203億6200万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
外国為替（資産）の純増（△）減: -1419億9200万
売現先利息: 2305億5400万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
外国為替（資産）の純増（△）減: -343億7600万
売現先利息: 3745億2400万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
外国為替（資産）の純増（△）減: -1067億9500万
売現先利息: 3510億1200万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
外国為替（資産）の純増（△）減: 437億5400万
売現先利息: 561億9900万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
外国為替（資産）の純増（△）減: -3986億6100万
売現先利息: 363億5600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
土地再評価差額金の取崩: -

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
外国為替（資産）の純増（△）減: 3577億7900万
売現先利息: 6519億8700万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
土地再評価差額金の取崩: -

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
外国為替（資産）の純増（△）減: 3793億3500万
売現先利息: 1兆7544億
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
土地再評価差額金の取崩: -