8411 みずほ FG

時価

8兆2398億円

PER 予

10.97倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

7.27%

ROA 予

0.26%

資金調達費用、短期社債（負債）の純増減（△）、金銭の信託の減少による収入他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		短期社債（負債）の純増減（△）		金銭の信託の減少による収入		株式交換による増加		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	1.8兆		-541億		399億		-		-16百万
2009/03	1.08兆	-40.3%	-3590億	赤拡	412億	+3.3%	-		-
2010/03	0.42兆	-60.9%	-156億	赤縮	326億	-20.9%	-		-
2011/03	0.35兆	-17.1%	931億	黒転	511億	+56.8%	-		-
2012/03	0.34兆	-3.7%	-473億	赤転	943億	+84.6%	1716億		-
2013/03	0.35兆	+3.1%	-608億	赤拡	321億	-66%	-		-
2014/03	0.31兆	-10.5%	1072億	黒転	38.7億	-87.9%	-		-
2015/03	0.34兆	+9.8%	2321億	+116.6%	164億	+323.9%	-		-
2016/03	0.42兆	+24.5%	-1683億	赤転	39.5億	-76%	-		-
2017/03	0.58兆	+36.7%	-4220億	赤拡	285億	+623%	-		-
2018/03	0.81兆	+41.1%	1358億	黒転	616億	+116.1%	-		-
2019/03	1.29兆	+58.8%	-66.5億	赤転	950億	+54.1%	-		-
2020/03	1.28兆	-1%	181億	黒転	185億	-80.5%	-		-
2021/03	0.43兆	-66.6%	824億	+354.7%	145億	-21.6%	-		-
2022/03	0.32兆	-26.2%	811億	-1.5%	223億	+53.7%	-		-
2023/03	2.22兆	+602.8%	-600億	赤転	794億	+255.9%	-		-
2024/03	4.88兆	+120.3%	886億	黒転	86.9億	-89.1%	-		-

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
短期社債（負債）の純増減（△）: -540億8600万
金銭の信託の減少による収入: 398億6900万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
短期社債（負債）の純増減（△）: -3589億9900万
金銭の信託の減少による収入: 411億9300万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
短期社債（負債）の純増減（△）: -155億8700万
金銭の信託の減少による収入: 325億8000万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
短期社債（負債）の純増減（△）: 931億
金銭の信託の減少による収入: 510億8000万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
短期社債（負債）の純増減（△）: -472億9900万
金銭の信託の減少による収入: 942億9500万
株式交換による増加: 1715億7500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
短期社債（負債）の純増減（△）: -607億9800万
金銭の信託の減少による収入: 320億8900万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
短期社債（負債）の純増減（△）: 1071億6800万
金銭の信託の減少による収入: 38億7100万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
短期社債（負債）の純増減（△）: 2321億3700万
金銭の信託の減少による収入: 164億800万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
短期社債（負債）の純増減（△）: -1683億2300万
金銭の信託の減少による収入: 39億4500万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
短期社債（負債）の純増減（△）: -4220億3300万
金銭の信託の減少による収入: 285億2100万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
短期社債（負債）の純増減（△）: 1358億3700万
金銭の信託の減少による収入: 616億2600万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
短期社債（負債）の純増減（△）: -66億4600万
金銭の信託の減少による収入: 949億8400万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
短期社債（負債）の純増減（△）: 181億1900万
金銭の信託の減少による収入: 185億2300万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
短期社債（負債）の純増減（△）: 823億8700万
金銭の信託の減少による収入: 145億1500万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
短期社債（負債）の純増減（△）: 811億2100万
金銭の信託の減少による収入: 223億1200万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
短期社債（負債）の純増減（△）: -600億2600万
金銭の信託の減少による収入: 794億900万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
短期社債（負債）の純増減（△）: 885億9400万
金銭の信託の減少による収入: 86億9200万
株式交換による増加: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -