8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、短期社債（負債）の純増減（△）、有価証券の償還による収入他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		短期社債（負債）の純増減（△）		有価証券の償還による収入		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	1.8兆		-541億		16.6兆		0
2009/03	1.08兆	-40.3%	-3590億	赤拡	17.5兆	+5.5%	-
2010/03	0.42兆	-60.9%	-156億	赤縮	10.7兆	-38.6%	-
2011/03	0.35兆	-17.1%	931億	黒転	12.6兆	+17.3%	-
2012/03	0.34兆	-3.7%	-473億	赤転	14兆	+11.2%	-
2013/03	0.35兆	+3.1%	-608億	赤拡	14.8兆	+5.5%	-
2014/03	0.31兆	-10.5%	1072億	黒転	10.2兆	-31.3%	-
2015/03	0.34兆	+9.8%	2321億	+116.6%	7.6兆	-25.2%	-
2016/03	0.42兆	+24.5%	-1683億	赤転	10.8兆	+41.8%	-
2017/03	0.58兆	+36.7%	-4220億	赤拡	10.4兆	-3.3%	-
2018/03	0.81兆	+41.1%	1358億	黒転	16.7兆	+60.1%	-
2019/03	1.29兆	+58.8%	-66.5億	赤転	19.2兆	+15.2%	-
2020/03	1.28兆	-1%	181億	黒転	18.8兆	-2.1%	-
2021/03	0.43兆	-66.6%	824億	+354.7%	36.1兆	+91.9%	-
2022/03	0.32兆	-26.2%	811億	-1.5%	43.6兆	+20.7%	-
2023/03	2.22兆	+602.8%	-600億	赤転	43兆	-1.3%	-
2024/03	4.88兆	+120.3%	886億	黒転	43.2兆	+0.5%	-

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
短期社債（負債）の純増減（△）: -540億8600万
有価証券の償還による収入: 16兆5858億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
短期社債（負債）の純増減（△）: -3589億9900万
有価証券の償還による収入: 17兆4976億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
短期社債（負債）の純増減（△）: -155億8700万
有価証券の償還による収入: 10兆7365億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
短期社債（負債）の純増減（△）: 931億
有価証券の償還による収入: 12兆5952億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
短期社債（負債）の純増減（△）: -472億9900万
有価証券の償還による収入: 14兆92億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
短期社債（負債）の純増減（△）: -607億9800万
有価証券の償還による収入: 14兆7826億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
短期社債（負債）の純増減（△）: 1071億6800万
有価証券の償還による収入: 10兆1564億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
短期社債（負債）の純増減（△）: 2321億3700万
有価証券の償還による収入: 7兆5990億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
短期社債（負債）の純増減（△）: -1683億2300万
有価証券の償還による収入: 10兆7744億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
短期社債（負債）の純増減（△）: -4220億3300万
有価証券の償還による収入: 10兆4195億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
短期社債（負債）の純増減（△）: 1358億3700万
有価証券の償還による収入: 16兆6794億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
短期社債（負債）の純増減（△）: -66億4600万
有価証券の償還による収入: 19兆2118億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
短期社債（負債）の純増減（△）: 181億1900万
有価証券の償還による収入: 18兆8156億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
短期社債（負債）の純増減（△）: 823億8700万
有価証券の償還による収入: 36兆1146億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
短期社債（負債）の純増減（△）: 811億2100万
有価証券の償還による収入: 43兆5866億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
短期社債（負債）の純増減（△）: -600億2600万
有価証券の償還による収入: 43兆324億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
短期社債（負債）の純増減（△）: 885億9400万
有価証券の償還による収入: 43兆2289億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -