社債利息、のれん - みずほ信託銀行(連結)、投資損失引当金他3件
2008年3月
- 社債利息
- 902億5300万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 投資損失引当金
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- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 特定取引費用
- 1929億2700万
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
- 社債利息
- 721億5200万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -324億1400万
- 特定取引費用
- 15億9800万
2015年3月
- 社債利息
- 814億4100万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 特定取引費用
- -
2016年3月
- 社債利息
- 984億7400万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- 162億6400万
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 特定取引費用
- 25億9800万
2017年3月
- 社債利息
- 1230億5600万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 特定取引費用
- 8億9800万
2018年3月
- 社債利息
- 1427億7000万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 特定取引費用
- 8億2900万
2019年3月
- 社債利息
- 1728億1100万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 投資損失引当金
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- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 特定取引費用
- 19億8700万
2020年3月
- 社債利息
- 1733億9800万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
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- 投資損失引当金
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- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 特定取引費用
- 152億3900万
2021年3月
- 社債利息
- 1638億6300万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
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- 投資損失引当金
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- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 特定取引費用
- 3億1100万
2022年3月
- 社債利息
- 1715億7700万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
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- 投資損失引当金
- -1億700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 特定取引費用
- 7302億400万
2023年3月
- 社債利息
- 2380億3100万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
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- 投資損失引当金
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- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 特定取引費用
- 6579億2300万
2024年3月
- 社債利息
- 3153億9200万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
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- 投資損失引当金
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- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 特定取引費用
- 3638億1300万