コールローン利息及び買入手形利息、資金調達費用、退職給付信託返還損益(△は益)他4件
2008年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 128億4700万
- 資金調達費用
- 1兆8011億
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 10億4800万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2009年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 82億5300万
- 資金調達費用
- 1兆755億
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 64億6000万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
2010年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 36億7500万
- 資金調達費用
- 4202億8700万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -57億4600万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2011年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 50億6200万
- 資金調達費用
- 3482億4200万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 2億7200万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2012年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 65億8000万
- 資金調達費用
- 3352億2300万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 94億8600万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2013年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 55億4800万
- 資金調達費用
- 3457億1000万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- 24億5900万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -76億9900万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2014年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 60億1300万
- 資金調達費用
- 3092億6600万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- 24億1500万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -163億8500万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2015年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 76億1100万
- 資金調達費用
- 3395億4300万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- 28億1800万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 16億
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2016年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 68億4700万
- 資金調達費用
- 4225億7400万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- 26億3600万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -6億7800万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2017年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 52億3400万
- 資金調達費用
- 5777億3700万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- 39億2700万
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -2億5400万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2018年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 55億6900万
- 資金調達費用
- 8149億8800万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -260億3200万
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 2億700万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2019年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 55億1000万
- 資金調達費用
- 1兆2938億
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -78億4100万
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 1億8300万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 346
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2020年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 53億5600万
- 資金調達費用
- 1兆2808億
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 17億9300万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 313
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2021年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 21億9000万
- 資金調達費用
- 4278億2600万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -769億9600万
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 15億6400万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 287
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2022年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 14億2600万
- 資金調達費用
- 3155億5000万
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -742億5400万
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- -2億200万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 138
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2023年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 138億9800万
- 資金調達費用
- 2兆2176億
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -476億2700万
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 61億1500万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- 120
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
2024年3月
- コールローン利息及び買入手形利息
- 335億2100万
- 資金調達費用
- 4兆8849億
- 退職給付信託返還損益(△は益)
- -527億3800万
- 賃借料
- -
- 偶発損失引当金の増減(△)
- 31億5700万
- 平均臨時雇用人員 - 大企業・金融・公共法人カンパニー
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -