コマーシャル・ペーパー利息、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少、為替差損益(△は益)他4件
2008年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 7800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 9985億5500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -6億5500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2009年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
- 為替差損益(△は益)
- 3393億1000万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 4億7200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2010年3月
2011年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 1億2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 3865億300万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 14億5700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2012年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 8億7400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1048億4700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 4億8200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2013年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 16億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1兆150億
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 23億5500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2014年3月
2015年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 16億8200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -6454億7100万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 変動報酬引当金
- -
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2016年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 22億8500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 4704億9200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -650億1200万
- 変動報酬引当金
- 3億4300万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2017年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 73億8600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1078億4700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -176億7700万
- 変動報酬引当金
- 4億8000万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2018年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 82億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 2298億9200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -248億300万
- 変動報酬引当金
- 4億8200万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -
2019年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 193億400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1704億2200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -578億6300万
- 変動報酬引当金
- 3億7100万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 24,920
2020年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 154億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1031億2500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -919億5000万
- 変動報酬引当金
- 6億900万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 24,067
2021年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 35億6400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1736億3500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 868億700万
- 変動報酬引当金
- 7億8300万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 22,522
2022年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 37億2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -9288億
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 563億9200万
- 変動報酬引当金
- 8億1700万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 21,029
2023年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 517億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -6629億3800万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 690億6700万
- 変動報酬引当金
- 9億5800万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- 19,930
2024年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 837億4100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1兆610億
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 1023億2300万
- 変動報酬引当金
- 10億5700万
- 従業員数 - リテール・事業法人カンパニー
- -