コマーシャル・ペーパー利息、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少、為替差損益（△は益）他3件
2008年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 7800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- 9985億5500万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -6億5500万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 1兆8011億
2009年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
- 為替差損益（△は益）
- 3393億1000万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 4億7200万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 1兆755億
2010年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- 1503億5500万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 20億8300万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 4202億8700万
2011年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 1億2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- 3865億300万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 14億5700万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 3482億4200万
2012年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 8億7400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- 1048億4700万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 4億8200万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 3352億2300万
2013年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 16億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- -1兆150億
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- 23億5500万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 3457億1000万
2014年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 18億2600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- -9030億2700万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 3092億6600万
2015年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 16億8200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- -6454億7100万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 3395億4300万
2016年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 22億8500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- 4704億9200万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 4225億7400万
2017年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 73億8600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- 1078億4700万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 5777億3700万
2018年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 82億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- 2298億9200万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 8149億8800万
2019年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 193億400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- -1704億2200万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 1兆2938億
2020年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 154億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- 1031億2500万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 1兆2808億
2021年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 35億6400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- -1736億3500万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 4278億2600万
2022年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 37億2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- -9288億
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -2300万
- 資金調達費用
- 3155億5000万
2023年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 517億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- -6629億3800万
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- 1900万
- 資金調達費用
- 2兆2176億
2024年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 837億4100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益（△は益）
- -1兆610億
- 退職給付引当金の増減額（△は減少）
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 資金調達費用
- 4兆8849億