コマーシャル・ペーパー利息、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少、為替差損益(△は益)他4件
2008年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 7800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 9985億5500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -6億5500万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -848億400万
- 繰延税金負債
- 113億5400万
2009年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
- 為替差損益(△は益)
- 3393億1000万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 4億7200万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1061億100万
- 繰延税金負債
- 74億8600万
2010年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1503億5500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 20億8300万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1355億200万
- 繰延税金負債
- 122億2600万
2011年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 1億2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 3865億300万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 14億5700万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -758億300万
- 繰延税金負債
- 175億9900万
2012年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 8億7400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1048億4700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 4億8200万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -536億1300万
- 繰延税金負債
- 192億1900万
2013年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 16億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1兆150億
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 23億5500万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -480億4400万
- 繰延税金負債
- 542億2100万
2014年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 18億2600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -9030億2700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -894億2500万
- 繰延税金負債
- 507億8300万
2015年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 16億8200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -6454億7100万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -2162億9900万
- 繰延税金負債
- 5243億2100万
2016年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 22億8500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 4704億9200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -672億9800万
- 繰延税金負債
- 4147億9900万
2017年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 73億8600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1078億4700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1056億3400万
- 繰延税金負債
- 3378億
2018年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 82億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 2298億9200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -579億7400万
- 繰延税金負債
- 4210億200万
2019年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 193億400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1704億2200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -427億300万
- 繰延税金負債
- 1859億7400万
2020年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 154億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1031億2500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -858億4000万
- 繰延税金負債
- -
2021年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 35億6400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1736億3500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -1073億9200万
- 繰延税金負債
- -
2022年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 37億2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -9288億
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -2300万
- 有形固定資産の取得による支出
- -422億9700万
- 繰延税金負債
- -
2023年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 517億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -6629億3800万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- 1900万
- 有形固定資産の取得による支出
- -648億4500万
- 繰延税金負債
- -
2024年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 837億4100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1兆610億
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -631億2300万
- 繰延税金負債
- -