コマーシャル・ペーパー利息、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少、為替差損益(△は益)他2件
2008年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 7800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 9985億5500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -6億5500万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2009年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
- 為替差損益(△は益)
- 3393億1000万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 4億7200万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2010年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1503億5500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 20億8300万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2011年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 1億2100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 3865億300万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 14億5700万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2012年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 8億7400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1048億4700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 4億8200万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2013年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 16億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1兆150億
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- 23億5500万
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2014年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 18億2600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -9030億2700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2015年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 16億8200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -6454億7100万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2016年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 22億8500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 4704億9200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2017年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 73億8600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1078億4700万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -16億9500万
2018年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 82億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 2298億9200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2019年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 193億400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1704億2200万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -
2020年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 154億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1031億2500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -321億9900万
2021年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 35億6400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 為替差損益(△は益)
- -1736億3500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
- -54億1400万
2022年3月
2023年3月
- コマーシャル・ペーパー利息
- 517億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
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- 為替差損益(△は益)
- -6629億3800万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 子会社の自己株式の取得による支出
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