預金利息、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)、関係会社株式処分損他2件
2008年3月
- 預金利息
- 5816億100万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 276億8800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
2009年3月
- 預金利息
- 3901億7600万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 6600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2010年3月
- 預金利息
- 1643億3400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 4億6800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2011年3月
2012年3月
- 預金利息
- 1024億8100万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 28億200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2013年3月
- 預金利息
- 969億7000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 34億500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2014年3月
- 預金利息
- 1058億200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -324億1400万
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 36億7200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2015年3月
- 預金利息
- 1235億5900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -384億3700万
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 36億9800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2016年3月
- 預金利息
- 1675億4000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 8億3000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2017年3月
- 預金利息
- 2235億6400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 28億1600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2018年3月
- 預金利息
- 3080億1800万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 41億5400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2019年3月
- 預金利息
- 4805億9300万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 40億8000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2020年3月
- 預金利息
- 4828億8700万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 40億6200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2021年3月
- 預金利息
- 1374億500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 関係会社株式処分損
- -
- のれん償却額
- 37億4300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2022年3月
- 預金利息
- 648億2900万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 関係会社株式処分損
- 266億600万
- のれん償却額
- 37億4100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2023年3月
- 預金利息
- 8400億4200万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 関係会社株式処分損
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- のれん償却額
- 37億7100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2024年3月
- 預金利息
- 1兆7382億
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
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- 関係会社株式処分損
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- のれん償却額
- 50億2000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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