預金利息、繰延税金資産、非支配株主持分他2件
2008年3月
- 預金利息
- 5816億100万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- -
- 負債の部合計
- 148兆7179億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
2009年3月
- 預金利息
- 3901億7600万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- -
- 負債の部合計
- 148兆5364億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2010年3月
- 預金利息
- 1643億3400万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- -
- 負債の部合計
- 150兆4165億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2011年3月
- 預金利息
- 1088億4400万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- -
- 負債の部合計
- 154兆1880億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2012年3月
- 預金利息
- 1024億8100万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- -
- 負債の部合計
- 158兆4912億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2013年3月
- 預金利息
- 969億7000万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- -
- 負債の部合計
- 169兆6748億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2014年3月
- 預金利息
- 1058億200万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- -
- 負債の部合計
- 167兆5183億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2015年3月
- 預金利息
- 1235億5900万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- 1兆6355億
- 負債の部合計
- 179兆8842億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2016年3月
- 預金利息
- 1675億4000万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- 1兆1826億
- 負債の部合計
- 184兆1053億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2017年3月
- 預金利息
- 2235億6400万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- 7493億3900万
- 負債の部合計
- 191兆2352億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2018年3月
- 預金利息
- 3080億1800万
- 繰延税金資産
- -
- 非支配株主持分
- 7542億3900万
- 負債の部合計
- 195兆2070億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2019年3月
- 預金利息
- 4805億9300万
- 繰延税金資産
- 379億6000万
- 非支配株主持分
- 4445億2500万
- 負債の部合計
- 191兆5981億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2020年3月
- 預金利息
- 4828億8700万
- 繰延税金資産
- 324億9300万
- 非支配株主持分
- 1096億6200万
- 負債の部合計
- 205兆9952億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2021年3月
- 預金利息
- 1374億500万
- 繰延税金資産
- 314億200万
- 非支配株主持分
- 1057億9700万
- 負債の部合計
- 216兆2240億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2022年3月
- 預金利息
- 648億2900万
- 繰延税金資産
- 1845億9400万
- 非支配株主持分
- 1235億5500万
- 負債の部合計
- 227兆8651億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2023年3月
- 預金利息
- 8400億4200万
- 繰延税金資産
- 3161億6800万
- 非支配株主持分
- 751億6300万
- 負債の部合計
- 245兆497億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2024年3月
- 預金利息
- 1兆7382億
- 繰延税金資産
- 1354億2800万
- 非支配株主持分
- 795億9100万
- 負債の部合計
- 268兆3600億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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