預金利息、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、負ののれん発生益他5件
2008年3月
- 預金利息
- 5816億100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- -
- 賞与引当金
- 433億7500万
- 当期純利益
- -
2009年3月
- 預金利息
- 3901億7600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- -1兆8553億
- 賞与引当金
- 479億4200万
- 当期純利益
- -
2010年3月
- 預金利息
- 1643億3400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -682億600万
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 7961億9800万
- 賞与引当金
- 489億4600万
- 当期純利益
- 3346億1700万
2011年3月
- 預金利息
- 1088億4400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 1兆8695億
- 賞与引当金
- 393億3600万
- 当期純利益
- 4969億6500万
2012年3月
- 預金利息
- 1024億8100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -911億8000万
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 6126億9100万
- 賞与引当金
- 385億7700万
- 当期純利益
- 5636億2100万
2013年3月
- 預金利息
- 969億7000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 1258億2200万
- 賞与引当金
- 457億5400万
- 当期純利益
- 6599億7000万
2014年3月
- 預金利息
- 1058億200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -56億2100万
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 1兆8099億
- 賞与引当金
- 526億4100万
- 当期純利益
- 7703億9600万
2015年3月
- 預金利息
- 1235億5900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- -6392億9000万
- 賞与引当金
- 598億6900万
- 当期純利益
- 6856億4000万
2016年3月
- 預金利息
- 1675億4000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 2916億6700万
- 賞与引当金
- 621億7100万
- 当期純利益
- 7257億200万
2017年3月
- 預金利息
- 2235億6400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 9465億4800万
- 賞与引当金
- 676億3300万
- 当期純利益
- 6464億5700万
2018年3月
- 預金利息
- 3080億1800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 3540億2700万
- 賞与引当金
- 668億7200万
- 当期純利益
- 6083億2600万
2019年3月
- 預金利息
- 4805億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- 44億9600万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 4853億3300万
- 賞与引当金
- 681億1700万
- 当期純利益
- 1187億6200万
2020年3月
- 預金利息
- 4828億8700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- -6389億7700万
- 賞与引当金
- 751億7500万
- 当期純利益
- 4572億2100万
2021年3月
- 預金利息
- 1374億500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 3088億9100万
- 賞与引当金
- 1041億3100万
- 当期純利益
- 4773億7500万
2022年3月
- 預金利息
- 648億2900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- -5284億2500万
- 賞与引当金
- 1200億5200万
- 当期純利益
- 5431億8300万
2023年3月
- 預金利息
- 8400億4200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- 1900万
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- 1184億3900万
- 賞与引当金
- 1266億9400万
- 当期純利益
- 5601億3000万
2024年3月
- 預金利息
- 1兆7382億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 繰延税金資産
- -
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -4億5200万
- 金融派生商品資産の純増（△）減
- -3414億9100万
- 賞与引当金
- 1859億7700万
- 当期純利益
- 6832億9900万