預金利息、買現先勘定、債券貸借取引受入担保金の純増減(△)他2件
2008年3月
- 預金利息
- 5816億100万
- 買現先勘定
- 7兆2331億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- 9809億5900万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
2009年3月
- 預金利息
- 3901億7600万
- 買現先勘定
- 6兆2703億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -2兆8167億
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2010年3月
- 預金利息
- 1643億3400万
- 買現先勘定
- 7兆1296億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- 1兆7594億
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2011年3月
- 預金利息
- 1088億4400万
- 買現先勘定
- 7兆4673億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -1兆1269億
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2012年3月
- 預金利息
- 1024億8100万
- 買現先勘定
- 7兆1233億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- 2兆2217億
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2013年3月
- 預金利息
- 969億7000万
- 買現先勘定
- 9兆250億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- 3兆6150億
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2014年3月
- 預金利息
- 1058億200万
- 買現先勘定
- 8兆3495億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -5兆2401億
- 連結範囲の変動
- -300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2015年3月
- 預金利息
- 1235億5900万
- 買現先勘定
- 8兆5822億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -3兆8396億
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2016年3月
- 預金利息
- 1675億4000万
- 買現先勘定
- 7兆8057億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- 3633億3200万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2017年3月
- 預金利息
- 2235億6400万
- 買現先勘定
- 8兆9677億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -9296億7100万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2018年3月
- 預金利息
- 3080億1800万
- 買現先勘定
- 8兆808億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -1124億6600万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2019年3月
- 預金利息
- 4805億9300万
- 買現先勘定
- 12兆9976億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -822億4900万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2020年3月
- 預金利息
- 4828億8700万
- 買現先勘定
- 18兆5814億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -3763億2800万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2021年3月
- 預金利息
- 1374億500万
- 買現先勘定
- 11兆6236億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -1501億700万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2022年3月
- 預金利息
- 648億2900万
- 買現先勘定
- 12兆7503億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- 2140億9900万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2023年3月
- 預金利息
- 8400億4200万
- 買現先勘定
- 11兆6934億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- -4144億500万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2024年3月
- 預金利息
- 1兆7382億
- 買現先勘定
- 20兆5330億
- 債券貸借取引受入担保金の純増減(△)
- 5485億7900万
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -