8411 みずほ FG

時価

8兆1484億円

PER 予

10.84倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

預金利息、土地再評価差額金の取崩、減価償却累計額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	預金利息		土地再評価差額金の取崩		減価償却累計額		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		特定取引費用
2008/03	0.58兆		31.5億		-		-16百万		1929億
2009/03	0.39兆	-32.9%	10.5億	-66.8%	-		-		-
2010/03	0.16兆	-57.9%	80.1億	+665.8%	-		-		-
2011/03	0.11兆	-33.8%	7.01億	-91.2%	-		-		-
2012/03	0.1兆	-5.8%	48.9億	+598%	-		-		-
2013/03	0.1兆	-5.4%	22.5億	-54%	-7985億		-		-
2014/03	0.11兆	+9.1%	-		-8142億	赤拡	-		16億	-99.2%
2015/03	0.12兆	+16.8%	-		-8426億	赤拡	-		-
2016/03	0.17兆	+35.6%	-		-8576億	赤拡	-		26億	+62.6%
2017/03	0.22兆	+33.4%	-		-8586億	赤拡	-		8.98億	-65.4%
2018/03	0.31兆	+37.8%	-		-8795億	赤拡	-		8.29億	-7.7%
2019/03	0.48兆	+56%	-		-9030億	赤拡	-		19.9億	+139.7%
2020/03	0.48兆	+0.5%	-		-8948億	赤縮	-		152億	+666.9%
2021/03	0.14兆	-71.5%	-		-8757億	赤縮	-		3.11億	-98%
2022/03	0.06兆	-52.8%	-		-8436億	赤縮	-		7302億	大幅増
2023/03	0.84兆	大幅増	-		-8252億	赤縮	-		6579億	-9.9%
2024/03	1.74兆	+106.9%	-		-		-		3638億	-44.7%

2008年3月

預金利息: 5816億100万
土地再評価差額金の取崩: 31億4800万
減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
特定取引費用: 1929億2700万

2009年3月

預金利息: 3901億7600万
土地再評価差額金の取崩: 10億4600万
減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: -

2010年3月

預金利息: 1643億3400万
土地再評価差額金の取崩: 80億1000万
減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: -

2011年3月

預金利息: 1088億4400万
土地再評価差額金の取崩: 7億100万
減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: -

2012年3月

預金利息: 1024億8100万
土地再評価差額金の取崩: 48億9300万
減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: -

2013年3月

預金利息: 969億7000万
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万
減価償却累計額: -7984億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: -

2014年3月

預金利息: 1058億200万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8142億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 15億9800万

2015年3月

預金利息: 1235億5900万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8426億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: -

2016年3月

預金利息: 1675億4000万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8576億2800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 25億9800万

2017年3月

預金利息: 2235億6400万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8585億6100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 8億9800万

2018年3月

預金利息: 3080億1800万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8794億9700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 8億2900万

2019年3月

預金利息: 4805億9300万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -9029億9900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 19億8700万

2020年3月

預金利息: 4828億8700万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8947億9200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 152億3900万

2021年3月

預金利息: 1374億500万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8756億7400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 3億1100万

2022年3月

預金利息: 648億2900万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8435億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 7302億400万

2023年3月

預金利息: 8400億4200万
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -8251億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 6579億2300万

2024年3月

預金利息: 1兆7382億
土地再評価差額金の取崩: -
減価償却累計額: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引費用: 3638億1300万