8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

預金利息、土地再評価差額金の取崩、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	預金利息		土地再評価差額金の取崩		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		関係会社長期貸付金		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
2008/03	0.58兆		31.5億		-16百万		-		-
2009/03	0.39兆	-32.9%	10.5億	-66.8%	-		-		-
2010/03	0.16兆	-57.9%	80.1億	+665.8%	-		-		-
2011/03	0.11兆	-33.8%	7.01億	-91.2%	-		-		-
2012/03	0.1兆	-5.8%	48.9億	+598%	-		-		-
2013/03	0.1兆	-5.4%	22.5億	-54%	-		-		-
2014/03	0.11兆	+9.1%	-		-		-		-
2015/03	0.12兆	+16.8%	-		-		0.15兆		-
2016/03	0.17兆	+35.6%	-		-		0.62兆	+316.3%	-
2017/03	0.22兆	+33.4%	-		-		2.7兆	+331.9%	-
2018/03	0.31兆	+37.8%	-		-		3.97兆	+47.2%	-
2019/03	0.48兆	+56%	-		-		5.11兆	+28.8%	-
2020/03	0.48兆	+0.5%	-		-		6.54兆	+28%	-
2021/03	0.14兆	-71.5%	-		-		7.85兆	+20.1%	-668百万
2022/03	0.06兆	-52.8%	-		-		7.87兆	+0.2%	-
2023/03	0.84兆	大幅増	-		-		9.01兆	+14.5%	-
2024/03	1.74兆	+106.9%	-		-		-		-

2008年3月

預金利息: 5816億100万
土地再評価差額金の取崩: 31億4800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
関係会社長期貸付金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2009年3月

預金利息: 3901億7600万
土地再評価差額金の取崩: 10億4600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2010年3月

預金利息: 1643億3400万
土地再評価差額金の取崩: 80億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2011年3月

預金利息: 1088億4400万
土地再評価差額金の取崩: 7億100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2012年3月

預金利息: 1024億8100万
土地再評価差額金の取崩: 48億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2013年3月

預金利息: 969億7000万
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2014年3月

預金利息: 1058億200万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2015年3月

預金利息: 1235億5900万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 1500億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2016年3月

預金利息: 1675億4000万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 6245億1700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2017年3月

預金利息: 2235億6400万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 2兆6972億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2018年3月

預金利息: 3080億1800万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 3兆9690億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2019年3月

預金利息: 4805億9300万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 5兆1102億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2020年3月

預金利息: 4828億8700万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 6兆5398億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2021年3月

預金利息: 1374億500万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 7兆8518億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万

2022年3月

預金利息: 648億2900万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 7兆8700億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2023年3月

預金利息: 8400億4200万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: 9兆109億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2024年3月

預金利息: 1兆7382億
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
関係会社長期貸付金: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -