8411 みずほ FG

時価

7兆9453億円

PER 予

10.57倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.68%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

貸出金利息、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸出金利息		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		偶発損失引当金の増減（△）		現金及び現金同等物の四半期末残高
2007/03	-		-		-		-		3.09兆
2008/03	1.51兆		-16百万		-3百万		10.5億		2.06兆	-33.4%
2009/03	1.37兆	-9.3%	-		-		64.6億	+516.4%	5.05兆	+145.6%
2010/03	1.05兆	-23.4%	-		-		-57.5億	赤転	4.68兆	-7.3%
2011/03	0.9兆	-14.1%	-		-		2.72億	黒転	9.18兆	+96.3%
2012/03	0.89兆	-1.3%	-		-		94.9億	大幅増	6.48兆	-29.4%
2013/03	0.92兆	+3.2%	-		-		-77億	赤転	11.3兆	+75%
2014/03	0.92兆	+0.3%	-		-		-164億	赤拡	19.4兆	+71.2%
2015/03	0.93兆	+1.3%	-		-		16億	黒転	27.8兆	+43.3%
2016/03	0.92兆	-1.1%	-		-		-6.78億	赤転	35.1兆	+26%
2017/03	0.93兆	+1.4%	-		-		-2.54億	赤縮	45.5兆	+29.7%
2018/03	1兆	+7%	-		-		2.07億	黒転	46.3兆	+1.8%
2019/03	1.25兆	+25.5%	-		-		1.83億	-11.6%	44.3兆	-4.5%
2020/03	1.24兆	-0.9%	-		-		17.9億	+879.8%	39.9兆	-9.9%
2021/03	0.94兆	-24.1%	-		-		15.6億	-12.8%	47兆	+17.9%
2022/03	0.88兆	-6.8%	-		-		-2.02億	赤転	50.1兆	+6.7%
2023/03	1.75兆	+99.5%	-		-		61.2億	黒転	65.8兆	+31.3%
2024/03	2.79兆	+59.2%	-		-		31.6億	-48.4%	71.2兆	+8.1%

2007年3月

貸出金利息: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3兆890億

2008年3月

貸出金利息: 1兆5074億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
偶発損失引当金の増減（△）: 10億4800万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2兆557億

2009年3月

貸出金利息: 1兆3673億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 64億6000万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 5兆486億

2010年3月

貸出金利息: 1兆477億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: -57億4600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 4兆6787億

2011年3月

貸出金利息: 9000億1100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 2億7200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 9兆1824億

2012年3月

貸出金利息: 8884億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 94億8600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 6兆4831億

2013年3月

貸出金利息: 9172億6300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: -76億9900万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 11兆3475億

2014年3月

貸出金利息: 9202億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: -163億8500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 19兆4324億

2015年3月

貸出金利息: 9318億8300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 16億
現金及び現金同等物の四半期末残高: 27兆8407億

2016年3月

貸出金利息: 9216億5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: -6億7800万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 35兆891億

2017年3月

貸出金利息: 9341億800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: -2億5400万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 45兆5236億

2018年3月

貸出金利息: 9993億8500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 2億700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 46兆3343億

2019年3月

貸出金利息: 1兆2539億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 1億8300万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 44兆2548億

2020年3月

貸出金利息: 1兆2422億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 17億9300万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 39兆8636億

2021年3月

貸出金利息: 9424億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 15億6400万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 46兆9813億

2022年3月

貸出金利息: 8778億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: -2億200万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 50兆1362億

2023年3月

貸出金利息: 1兆7509億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 61億1500万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 65兆8256億

2024年3月

貸出金利息: 2兆7875億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
偶発損失引当金の増減（△）: 31億5700万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 71兆1658億