8411 みずほ FG

時価

7兆9859億円

PER 予

10.63倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.66%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

貸出金利息、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、新株の発行他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸出金利息		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		新株の発行		譲渡性預金の純増減（△）		土地再評価差額金（税引後）
2008/03	1.51兆		-16百万		-		1.53兆		-
2009/03	1.37兆	-9.3%	-		-		-0.62兆	赤転	-
2010/03	1.05兆	-23.4%	-		5363億		0.94兆	黒転	-
2011/03	0.9兆	-14.1%	-		7614億	+42%	-0.49兆	赤転	-0.21億
2012/03	0.89兆	-1.3%	-		7.01億	-99.9%	2.2兆	黒転	118億	黒転
2013/03	0.92兆	+3.2%	-		-		3.05兆	+38.7%	-0.41億	赤転
2014/03	0.92兆	+0.3%	-		-		-2.98兆	赤転	0.03億	黒転
2015/03	0.93兆	+1.3%	-		-		2.37兆	黒転	75.3億	大幅増
2016/03	0.92兆	-1.1%	-		-		-3.42兆	赤転	36.3億	-51.8%
2017/03	0.93兆	+1.4%	-		-		-0.92兆	赤縮	-0.11億	赤転
2018/03	1兆	+7%	-		-		0.87兆	黒転	-1.33億	赤拡
2019/03	1.25兆	+25.5%	-		-		1.88兆	+117.1%	-
2020/03	1.24兆	-0.9%	-		-		0.37兆	-80.4%	-
2021/03	0.94兆	-24.1%	-		-		3.44兆	+835.8%	-
2022/03	0.88兆	-6.8%	-		-		-0.91兆	赤転	-
2023/03	1.75兆	+99.5%	-		-		-3.4兆	赤拡	-
2024/03	2.79兆	+59.2%	-		-		-3.2兆	赤縮	-

2008年3月

貸出金利息: 1兆5074億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: 1兆5287億
土地再評価差額金（税引後）: -

2009年3月

貸出金利息: 1兆3673億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: -6174億500万
土地再評価差額金（税引後）: -

2010年3月

貸出金利息: 1兆477億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: 5363億2900万
譲渡性預金の純増減（△）: 9397億6200万
土地再評価差額金（税引後）: -

2011年3月

貸出金利息: 9000億1100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: 7613億5400万
譲渡性預金の純増減（△）: -4878億500万
土地再評価差額金（税引後）: -2100万

2012年3月

貸出金利息: 8884億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: 7億100万
譲渡性預金の純増減（△）: 2兆1975億
土地再評価差額金（税引後）: 118億2100万

2013年3月

貸出金利息: 9172億6300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3兆488億
土地再評価差額金（税引後）: -4100万

2014年3月

貸出金利息: 9202億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: -2兆9752億
土地再評価差額金（税引後）: 300万

2015年3月

貸出金利息: 9318億8300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: 2兆3697億
土地再評価差額金（税引後）: 75億3100万

2016年3月

貸出金利息: 9216億5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆4157億
土地再評価差額金（税引後）: 36億3000万

2017年3月

貸出金利息: 9341億800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: -9193億7500万
土地再評価差額金（税引後）: -1100万

2018年3月

貸出金利息: 9993億8500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: 8655億9300万
土地再評価差額金（税引後）: -1億3300万

2019年3月

貸出金利息: 1兆2539億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: 1兆8788億
土地再評価差額金（税引後）: -

2020年3月

貸出金利息: 1兆2422億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3673億7800万
土地再評価差額金（税引後）: -

2021年3月

貸出金利息: 9424億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: 3兆4378億
土地再評価差額金（税引後）: -

2022年3月

貸出金利息: 8778億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: -9135億2900万
土地再評価差額金（税引後）: -

2023年3月

貸出金利息: 1兆7509億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆3953億
土地再評価差額金（税引後）: -

2024年3月

貸出金利息: 2兆7875億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
新株の発行: -
譲渡性預金の純増減（△）: -3兆1985億
土地再評価差額金（税引後）: -